近年、多くの事業者の間でキャッシュレス決済の導入が進んでいます。中でも、クレジットカード決済はもちろんのこと、スマートフォンを使って手軽に決済を完了できる「QR コード決済」が普及しています。
QR コード決済の魅力は、ユーザー側の「財布を持っていなくても支払いが可能」という利便性だけでなく、事業者側にとってもレジ業務の効率化や機会損失の防止につながることです。
本記事では、QR コード決済の基本的な仕組みから、支払い方式の種類、日本の市場規模や主なサービス、導入に伴うメリット・注意点までをわかりやすく解説します。
この記事でわかること
- QR コード決済とは、スマートフォンさえあれば QR コードを用いて代金の支払いができる決済手段のことで、代表的なサービスには PayPay などが挙げられる
- QR コード決済には、プリペイド型・デビット型・ポストペイ型の 3 種類の支払い方式がある
- QR コードを読み取る方法として、 ユーザースキャン型 (店舗掲示型) とストアスキャン型 (消費者提示型) のどちらかが用いられる
- QR コードの導入にはさまざまなメリットがある一方で、いくつかの注意点もあるため、計画的に準備を進めることが大切
- Stripe のノーコード決済機能「Payment Links」であれば、複雑なシステム開発を行わずに QR コードを生成でき、コードの PNG 画像のコピーやダウンロードも可能
QR コード決済とは
モバイル決済の 1 つである QR コード決済とは、その名の通り QR コードを用いて支払いを完了する決済手段です。ユーザーは、外出時に財布を持ち歩く必要がなく、スマートフォンだけで飲食店やコンビニなどで代金をスムーズに支払えるため、その利便性の高さから近年の日本において幅広く利用されています。
QR コード決済の市場規模
今日の日本では、小売業界における DX が推進される中、消費者の利便性向上と事業者の販売機会損失防止のためにも、QR コード決済をはじめとするキャッシュレス決済の導入は不可欠と考えられています。
経済産業省によると、2025 年の日本国内のキャッシュレス決済比率は 58% にも上り、10 年前の 22.5% と比べると 2 倍以上に成長しています。中でも、QR コード決済は 2020 年以降、他のキャッシュレス決済と比べて急速に普及が進んでいることがわかります。
たとえば、クレジットカード決済は日本国内で最も利用されている決済手段であり、決済額も年々増加していますが、キャッシュレス決済の全体比率 (CL内比率) においては、2020 年の 86.8% から 2025 年には 82.7% へとわずかに低下しています。
一方、QR コード決済の場合、2020 年の 3.7% から、2025 年には 10.2% と大幅にシェアを拡大しています。
さらに、公正取引委員会の資料では、PayPay が QR コード決済全体の 54.8% を占め、他社を大きくリードしていることが示されています。
このように、QR コード決済の市場規模は今後もさらなる拡大が見込まれており、小売事業者にとってその対応は急務となっています。
QR コード決済の仕組み・支払い方式
QR コードを用いて決済を行うと、あらかじめ紐付けられたクレジットカードや銀行口座から代金が引き落とされる仕組みとなっています。
また、決済が処理されるタイミングは決済アプリの設定によって、大きく「プリペイド型」、「デビット型」、「ポストペイ型」の 3 種類の方式に分けられます。
プリペイド型 (前払い)
決済アプリに前もってお金をチャージしておくことで利用が可能になります。プリペイド型の場合、チャージ残高を超える決済は不可となります。そのため、ユーザーにとっては使い過ぎを防ぎやすく、事前チャージによって計画的なお金のやりくりができる点がメリットです。
デビット型 (即時払い)
支払いを行うと同時に、銀行口座から即座に代金が引き落とされる方式です。口座残高の範囲内での利用となるため、残高を超える支払いはできません。デビット型の場合、アプリ・銀行口座の連携だけでなく、決済サービスによってはデビットカードを紐付けて利用することも可能です。
ポストペイ型 (後払い)
ポストペイ型は、購入者の銀行口座から後日代金が引き落とされる仕組みで、決済アプリにクレジットカード情報を紐付けておくことで利用することができます。ポストペイ型であれば事前チャージが不要なため手間が省け、アプリ内の残高を気にせずスムーズに支払うことができます。
なお、デビット型・ポストペイ型のカードは、決済サービスや国際カードブランドなどによって、アプリに登録ができない場合があるため注意が必要です。
QR コードの読み取り方式
QR コード決済には、以下の 2 つの読み取り方式があります。
ストアスキャン型 (顧客提示型または消費者提示型)
ストアスキャン型とは、購入者のスマートフォン画面に表示された QR コードを、店舗側が読み取る方式です。
読み取り専用の端末を導入する初期費用がかかるものの、POS レジと連動して取引金額が自動処理されるため、手動による金額の入力ミスを防ぎやすく、コンビニや大手スーパーなどで広く導入されています。
ユーザースキャン型 (店舗掲示型)
ユーザースキャン型とは、店舗側が提示する QR コードを購入者がスマートフォンのカメラで読み取る方式です。
店舗側にとって、専用端末の導入が不要で初期費用を低く抑えられるため、個人商店や小規模な飲食店などを中心に導入されています。一方で、購入者自身が金額を入力するため、打ち間違いのリスクがあります。
日本の代表的な QR コード決済サービス
日本国内で広く利用されている代表的な QR コード決済サービスは以下の通りです。
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サービス名 |
運営会社 |
特徴 |
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PayPay |
PayPay 株式会社 |
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d 払い |
株式会社 NTT ドコモ |
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au PAY |
KDDI 株式会社 |
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楽天ペイ |
楽天ペイメント株式会社 |
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メルペイ |
株式会社メルペイ |
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AEON Pay |
イオンフィナンシャルサービス株式会社 |
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Stripe なら PayPay などの主要な決済サービスの一元管理が可能
Stripe Payment Links を活用することで、多様なオンライン決済を 1 つのプラットフォームでまとめて管理できます。また、PayPay をはじめとする日本国内の主要な QR コード決済にも標準対応しています。
さらに、ノーコードで決済用 QR コードを自動生成できるなど、複雑なシステム開発を行わずに、事業ニーズに合わせた最適な決済環境を効率的に構築できます。
QR コード決済の導入にかかる費用
QR コード決済を導入する場合、主に初期費用、決済手数料、振込手数料の 3 つの費用が発生します。まずはこれらの各種費用について把握し、自社の収益性に与える影響を試算しておくことがとても大切です。
なお、サービスや契約内容によって初期費用が無料となる場合もあります。そのため、利用する決済代行業者などの公式サイトや問い合わせ窓口で、詳細を事前に確認しましょう。
初期費用
QR コード決済を導入する際の初期費用は、コードの読み取り方式によって異なります。そのため、運用体制やレジ環境、導入予算などを踏まえて、自社にとってどちらの方式が最適かを判断したうえで、決済の導入を進めることが大切です。なお、それぞれの読み取り方式にかかる主な費用は以下の通りです。
ユーザースキャン型: QR コードが印字された専用のスタンド POP や台紙を用意するだけで手軽に運用を開始できるため、初期費用がかからないケースがほとんどです。
ストアスキャン型: 店舗側でコードスキャナーや POS レジなどの設備導入、またはシステムの改修費用が発生します。
決済手数料
QR コード決済では、決済が行われるごとに 数% の手数料が発生します。料率は導入する決済代行サービスなどによって異なりますが、決済金額の 2% 〜 3.5% 前後が一般的な目安です。
振込手数料
決済サービスによって、売上金が指定口座へ入金される際、振込手数料が差し引かれる場合があります。
ただし、決済サービスの運営会社が提携・推奨する特定の金融機関 (例: PayPay なら PayPay 銀行) を振込先口座に設定することで、振込手数料が無料になるケースも多く見られます。
事業者が QR コード決済を導入するメリット
ここでは、事業者が QR コード決済を導入することで得られるメリットを紹介します。
決済ニーズへの対応による集客力の強化
QR コード決済を好む消費者を呼び込むことで、新規顧客の獲得や機会損失の防止につながります。また、独自のポイント還元や販促キャンペーンとの相乗効果によって、顧客維持率のさらなる向上も期待できます。
レジ業務の効率化と現金管理の負担削減
QR コードの読み取りだけで代金を支払うことが可能な QR コード決済なら、購入者は現金やクレジットカードを取り出す必要がなく、スピーディーに決済を完了できます。
これにより、レジ対応にかかる時間が短縮されるため混雑時のレジ待ちの行列緩和にもつながります。
さらに、店舗側は釣銭の準備にかかる手間や、レジの締め作業における計算ミスを軽減できる点も大きなメリットです。
インバウンド観光客の取り込み
海外で広く普及している QR コード決済を導入することで、訪日観光客が快適に買い物を楽しめる決済環境を整えられます。
たとえば、中国からの旅行者に向けて WeChat Pay に対応しておけば、彼らは自国で使い慣れた方法で支払うことができ、手持ちの現金不足による買い控えも防げるため、インバウンド消費のさらなる拡大が期待できます。
QR コード決済の注意点
QR コード決済の導入にはさまざまなメリットがある一方で、以下のような注意点も存在します。
入金サイクルの管理
QR コード決済などのキャッシュレス決済の場合、現金取引とは異なり売上金が即座に手元へ入るわけではありません。
そのため、現金化には相応の時間がかかるということを理解したうえで、入金サイクルをしっかりと管理しましょう。決済手数料などのコストも踏まえ、費用対効果を意識した計画的な資金繰りを行うことが大切です。
セキュリティ対策の実施
QR コード決済を導入する際には、顧客の安全面を最優先に考慮し、セキュリティ対策を徹底することがとても大切です。
特に、店頭の QR コードが偽物にすり替えられたり、偽の決済完了画面を見せられる詐欺行為 (支払ったフリ) など、悪意ある第三者による巧妙な不正利用を防ぐ対策を講じることは、QR コード決済に関わるすべての事業者にとって、重大な課題といえます。
必要な QR コード決済への対応状況の確認
QR コード決済を導入するにあたって決済代行サービスを活用する際は、自社の客層や業態、事業ニーズに合う決済手段に幅広く対応しているかどうかを確認したうえで、最適な決済代行業者を選定することが大切です。
特に、PayPay や楽天ペイなど複数の QR コード決済をまとめて導入したい場合は、一元管理が可能なシステムが提供されているかどうかも重要な要素となります。
Stripe Payment Links でできること
Stripe Payment Links は、安全な決済ページをオンラインで簡単に作成・共有できるノーコードソリューションです。
Payment Links の特徴
- 迅速に支払いを受け付ける: カスタムの決済用リンクを顧客に共有することで、単発の支払いも継続支払いも即座に受け付けられます。請求書の発行や複雑なシステム連携は不要です。
- コンバージョンの向上: モバイル向けに最適化されたデザインと無駄のない決済フローで、購入完了率を改善します。
- 時間の有効活用: Stripe Dashboard 上で決済ページを簡単に作成・カスタマイズ・共有。最小限のコーディングで実行できます。
- グローバル展開: 135 以上の通貨に対応し現地の決済手段もすぐに利用できる Adaptive Pricing で、世界中で決済を開始できます。
- 他の Stripe プロダクトへのアクセス: Payment Links を Stripe Billing、Stripe Radar、Stripe Tax などの他の Stripe プロダクトと連携させることで、各種機能を追加できます。
- コントロールを維持: 自社ブランドに合わせて決済ページのデザインや雰囲気をカスタマイズ可能。すべての決済取引を 1 カ所で管理できます。
簡単に開始できる Payment Links のオンライン決済について、詳しくはこちらをご覧ください。今すぐ開始する場合はこちら。
QR コード決済に関するよくある質問
この記事の内容は、一般的な情報および教育のみを目的としており、法律上または税務上のアドバイスとして解釈されるべきではありません。Stripe は、記事内の情報の正確性、完全性、妥当性、または最新性を保証または請け合うものではありません。特定の状況については、管轄区域で活動する資格のある有能な弁護士または会計士に助言を求める必要があります。