みなさんは「オンライン決済」という言葉を聞いて、どのような決済手段を思い浮かべるでしょうか。オンライン決済には実にさまざまな種類があり、どの決済手段を用いて支払いを行うかは人それぞれに異なります。たとえば、今日の EC モールなどの EC サイトでは、現金が中心の代金引換だけではなく、クレジットカード決済をはじめとする多種多様なキャッシュレス決済が導入されています。日本では特にコンビニやスーパー、レストランなどの実店舗や、自動販売機でも数多くのキャッシュレス決済に対応しています。

本記事では、日本で使用されるオンライン決済の種類のほか、メリット・デメリットを事業者側、消費者側に分けて解説します。

目次

• オンライン決済とは
  
• オンライン決済の種類
  
• オンライン決済を導入する事業者側のメリット・デメリット
  
• オンライン決済を使う消費者側のメリット・デメリット
  
• 事業別: 最適なオンライン決済の選び方
  
• 決済の選択肢を充実させて顧客満足度アップにつなげよう
  

オンライン決済とは

オンライン決済とは、その言葉どおりオンライン、すなわちインターネットを通じた決済を指します。利便性の高いオンライン決済は、日本だけでなく、世界中の多くの人によって広く使用されています。代表例には、クレジットカード決済や電子マネー決済、ID 決済などが挙げられます。オンライン決済は「Web 決済」または「ネット決済」と呼ばれることもあります。

オンライン決済の場合、現金を準備しておく必要がないため、銀行でお金を引き出す手間が省けます。また、これらのオンライン決済には、ポイント還元やキャッシュバックができるものもあり、この場合現金よりお得に商品を購入できるため、消費者によっては節約方法の 1 つとしてオンライン決済を積極的に活用するケースもあります。

オフライン決済との違い

前述のようにオンライン決済は、インターネットを通じて行う決済を意味します。一方、オフライン決済とは、その逆で、インターネットを経由しない決済のことで「対面決済」ともいいます。つまり、オンライン決済は EC サイトで商品を購入する際に行われる決済で、オフライン決済は実店舗での専用の端末機や読み取り機を用いて行われる決済を意味します。

以下にクレジットカードを用いた場合を例に解説します。

• オンライン決済: EC サイトでの買い物でクレジットカードを利用する場合、決済画面でクレジットカード情報を入力して決済を行います。

• オフライン決済: クレジットカードを用いたオフライン決済の場合、実店舗でクレジットカードそのものを専用端末に差し込みます。その際、暗証番号の入力やサインの記入によって決済が完了します。

なお、総務省のデータによると、日本国内においてオンラインショップで最もよく使われる決済手段はクレジットカード決済となっています。その一方で、近年の急速な決済のデジタル化にともない数多くの決済手段が存在する今日では、クレジットカード決済に限らず、電子マネー決済などのより多様な決済手段にも注目が集められています。したがって、EC サイトにおいては、多様なオンライン決済の導入はなくてはならない要素といえるでしょう。

オンライン決済はキャッシュレス決済の一部

繰り返しになりますが、オンライン決済とはあくまでオンラインで実行される決済に限られます。キャッシュレス決済とはより幅広い定義として、実店舗、EC サイトのどちらのケースでも現金を使用しない決済手段を指します。したがって、キャッシュレス決済の中にオンライン決済もあれば、オフライン決済も含まれています。たとえば、キャッシュレス決済の 1 つであるクレジットカード決済であれば、前述したようなカードを用いる状況によって、オンライン決済、オフライン決済のいずれにも該当し得るのです。

オンライン決済の種類

ここでは主なオンライン決済として、インターネットを通じて利用できる決済手段の種類を紹介します。

クレジットカード決済

クレジットカード決済は、EC サイトでの買い物の際にクレジットカード番号や有効期限、名義人などの情報を入力して支払いを完了する決済手段です。

クレジットカード決済は消費者の信用 (クレジット) によって成り立っており、購入した商品に対する実際の請求は注文日よりも後となります。つまり、クレジットカード会社が立て替えた購入金額については、毎月 3 日 などのように事前に決められた日付に消費者の銀行口座から引き落とされる仕組みとなります。

デビットカード決済

デビットカード決済の場合、クレジットカードとは異なり、EC サイトからの商品購入が完了したと同時に、銀行口座から代金が引き落とされる仕組みとなります。このようにカードを利用した時点で即時決済されることから、銀行口座に預けている残高を超える支払はできません。そのため、デビットカードならお金の管理がしやすく、カードを使いすぎてしまったといったリスクを回避できます。一方、クレジットカードのように分割払いやリボ払い、キャッシングには対応不可となっているため、無理のない金銭のやりくりを考慮すると高額なショピングには不向きといえるでしょう。

銀行ネット決済

銀行ネット決済とは、オンラインショッピングの際にパソコンやスマートフォンなどからインターネットバンキングを通じて行われる決済手段のことです。紙ベースの通帳を銀行の窓口や ATM に持参する必要がなく、いつでもどこでも取引できる点が最大のメリットです。

なお、インターネットバンキングとは本来、実店舗を持つ銀行が提供するオンライン上の金融取引サービスを意味する言葉です。つまり、銀行ネット決済は、このインターネットバンキングによるサービスの 1 つということになります。したがって、銀行ネット決済を含む各種取引を利用するにあたっては、銀行口座を所有し、かつインターネットバンキングに契約済みであることが条件となります。

EC サイトにおいては、商品購入時の決済手段として「銀行振込」を選択し、利用する銀行を選択することで、各銀行のインターネットバンキングに自動遷移されます。そこからログインすると、指定された口座への銀行振込を実行することができます。なお、楽天銀行のように実店舗のないネットバンクでも、上記のステップで決済を行うことが可能です。

キャリア決済

キャリア決済とは、大手携帯キャリア (docomo、au、SoftBank、楽天モバイルなど) とのサービスを契約している場合に利用可能な決済手段で、キャリアのアカウント ID とパスワードを用いた認証によって、代金を支払う仕組みとなります。携帯電話の通信料金とあわせて EC サイトで購入した商品の代金を支払えるため、手間が省けるというメリットがありますが、支払は一括のみで、限度額もあらかじめ決まっているため、比較的価格が低めの商品に向いているといえるでしょう。

コンビニ決済

コンビニ決済とは、払込用番号や払込票を用いることで日本全国のコンビニエンスストアで代金を支払うことのできる決済手段です。コンビニが広く普及している日本では、近所にコンビニさえあれば買い物のついでにいつでも利用できるため、利便性にも優れた決済手段といえます。また、クレジットカードを持たない人や、あるいはオンラインショップでクレジットカード情報を入力することに抵抗がある人からも重宝されています。

電子マネー決済

電子マネー決済とは、事前に資金をチャージしたり、クレジットカードと紐付けしておくことで決済が行える決済手段です。電子マネーの代表例には、電車やバスの乗車券としても利用できる交通系電子マネーのモバイル PASMO やモバイル Suica、流通系電子マネーの楽天 Edy のほか、QR コードやバーコードを用いた決済も可能な PayPayオンライン決済 などがあります。

ID 決済

ID 決済とは、連携する外部サービスの会員情報 (ID、パスワード) を利用して支払いができる決済手段です。代表的なものとして、Amazon Pay や楽天ペイなどが挙げられます。ID 決済を用いる場合には、それぞれの外部アカウントを持っている必要があります。EC サイト上での注文時にこれらの ID 決済を選ぶと、提携する外部サービスの画面が表示されるので、そこからアカウントにログインすることで決済が実行可能になります。

オンライン決済を導入する事業者側のメリット・デメリット

ここでは事業者がオンライン決済を導入するメリットやデメリットについて解説します。

事業者側のメリット

オンライン決済を導入するメリットとしては以下のようなものがあります。

売上の拡大が見込める

自社が提供するオンライン決済手段を多様化すれば、幅広い客層に対し利便性をアピールできるため、売上拡大が期待できます。さらに、越境 EC 事業を行っている場合は、海外でよく利用されている決済手段にも幅広く対応しておくとより効果的です。

決済代行業者を利用すればあらゆる業務負担を軽減できる

オンライン決済を導入する際に決済代行業者を利用することで、導入にかかる時間や手間を省くことが可能です。通常、複数の決済手段を導入するには、決済サービスごとに個別の審査があり、そのための事前準備が必要となります。しかし、決済代行業者を利用すれば、導入までのさまざまな手続きを代行してもらえるため、複数の決済手段を導入する場合でも一度に導入を完了できます。

また、売上や購入履歴などのデータに関しては 1 つのポータルで一元管理できるため、運用にかかる業務負担の軽減にもつながります。さらに、この一元化によって売上トレンドや集客率が分析しやすく、効果的なマーケティング戦略を実行することができます。

事業者側のデメリット・注意点

オンライン決済を導入するデメリットについては、以下のようなものが挙げられますが、こちらはむしろオンライン決済の導入に際して、事業者が注意しておくべき点ともいえます。

セキュリティ対策が必要

オンライン決済を提供するにあたって、個人情報の漏えいや不正利用を防ぐためのセキュリティ対策は欠かせません。セキュリティ面が万全でなかったことで、顧客に損害を与えてしまうと社会的信用が大きく損なわれ、結果として売上も著しく悪化してしまいます。ひいては、徹底したセキュリティ対策の実施は、オンライン決済に関わるすべての事業者が考慮すべき重要要素となっています。

この点については、決済代行業者を利用する場合にも注意しなければならない点と共通します。そのため、EC サイトへの決済手段の導入時に決済代行業者を選ぶ際には、くれぐれも注意しましょう。

現金化までに時間がかかる可能性がある

オンライン決済を取り扱う際の資金繰りには十分注意しましょう。これは、購入時点で代金が引き落とされるデビットカード決済やプリペイド形式の電子マネー決済を除くと、ほとんどの場合のオンライン決済は、後払いが基本となっているからです。そのため、実際に商品を販売する事業者側に代金が入金されるまでには、ある程度の時間がかかるということを理解しておく必要があります。このほか、決済手段の導入にかかる初期費用や、導入後の手数料などについても考慮すると、費用対効果を見極めながら安定した財務管理を行うことはとても大切といえます。

オンライン決済を使う消費者側のメリット・デメリット

オンライン決済の使用は消費者にとってどのような影響があるのでしょうか。以下に、消費者側で生じるメリットとデメリットについて解説します。

消費者側のメリット

オンライン決済は消費者に以下のようなメリットをもたらします。

現金を手元に置く必要がない

現金以外の決済手段が増えると、消費者は現金を準備しておく必要がなくなるため、買い物中に常に現金を手元に置くといった煩わしさが軽減されます。

海外の EC サイトからもショッピングを楽しめる

消費者がグローバルなオンライン決済手段に登録し、いつでも利用可能にしておくと、日本の EC サイトだけでなく海外の EC サイトで買い物するチャンスが広がります。たとえば、海外のサプリメントや日本でショップ展開されていないブランド品など、日本国内で販売されていない商品についても、海外のオンラインショップで気軽に購入できるでしょう。

オンライン決済で利用した購入履歴を確認できる

オンライン決済を利用すると、各決済サービスの一環として、購入履歴を確認できる明細が提供されます。これにより、必要な際にいつでも購入履歴の詳細を確認できるため、家計の管理がしやすくなります。

消費者側のデメリット・注意点

事業者側に注意すべき点があるように、オンライン決済を利用する消費者側にも、オンライン決済で生じるデメリットとして、以下の点に注意する必要があります。

個人情報の漏えいや不正利用のリスク

先ほど解説したように、事業者側が消費者の安全を最優先し、万全なセキュリティ対策を講じていることはもちろんですが、消費者側が自身の個人情報を適切に管理することもとても大切です。悪意ある不正集団による個人情報の不正利用はどんどん巧妙化しているため、事業者側で安全面において最善策を実施している場合でも、知らないうちに顧客情報を悪用されてしまうケースがあります。そのため、常日頃から自身の個人情報は他人とは決して共有せず、取り扱いには十分に気をつけるようにしましょう。

いつの間にか無駄遣いし過ぎるリスク

オンライン決済のように利便性に優れているものについては、お金の使いすぎに十分気をつける必要があります。たとえば、現金を手元に所持していなくても決済が可能になることで、いくら使ったのかがわからず、つい買い物し過ぎてしまう可能性があります。このような問題が懸念される場合は、以下の方法で意識的にお金の使いすぎを事前に防げるようにしておくとよいでしょう。

• デビットカード決済を使う
  
• 利用限度額をあらかじめ低めに設定しておく
  
• プリペイド形式の決済手段に絞る
  

事業別: 最適なオンライン決済の選び方

ここまでで、オンライン決済で使える主な決済手段の種類や、事業者側や消費者側で起こり得るオンライン決済のメリット・デメリットについて解説しました。なお、オンライン決済には種類が豊富にあるため、事業者が決済手段を選ぶ際は、業種や事業形態などを考慮しながらどの決済手段が適しているか判断する必要があります。

まず、クレジットカード決済や電子マネー決済などの決済手段の導入を検討するにあたっては、以下の 3 点について着目しておきましょう。

• 一般的に多くの消費者が利用している決済手段か: 幅広い潜在顧客層へのアプローチとして、利用率の高い決済手段を意識的に取り入れてみることが大切です。

• 顧客が求める決済手段か: 既存顧客のカゴ落ちを防ぐために、性別や年代別に顧客層の決済ニーズを分析し、導入する決済手段がふさわしいかを確認しましょう。

• オンライン決済、オフライン決済の両方に対応している決済手段か: オン・オフを状況ごとに使い分ける消費者もいるため、両方が可能であれば活用範囲がより広がります。

次に、どのような決済手段を検討すべきかについて、上記の 3 点に配慮しながら事業別に見てみましょう。

実店舗・EC サイトの双方でビジネスを展開している事業

実店舗と EC サイトの双方でサービスを提供している場合、上述した 3 つの中でも特に「オンライン決済・オフライン決済の両方に対応していること」が重要ポイントです。代表例としては、クレジットカード決済や PayPay などの決済手段を採用するとよいでしょう。

EC サイトのみに従事している事業

EC 事業に特化している場合、先ほど述べたカゴ落ちリスクを低減できるよう、顧客が求める決済手段を複数導入するようにしましょう。また、新規顧客に対しても、初回注文時に安心して商品を購入してもらえるよう、以下のような決済を検討してみるのもよいかもしれません。

• 商品受け取り後の後払いが可能なコンビニ決済
  
• 幅広く普及が進んでいる電子マネー決済
  
• 操作が簡単なキャリア決済
  

定期的な支払いが生じる事業

サブスクリプション (以下、サブスク) のような継続課金が中心の事業では、商品やサービスに対する定期的および継続的な代金の支払いが生じます。そのため、クレジットカード決済やキャリア決済のように、サブスクの決済手段に柔軟に対応しているものを選びましょう。

決済の選択肢を充実させて顧客満足度アップにつなげよう

オンライン決済の選択肢が増えると、消費者はより快適に買い物を楽しめるようになります。

しかし、オンライン決済にはさまざまな種類があり、すべての決済手段を導入してしまうと、イニシャルコストや運用コストが膨れ上がってしまうだけでなく、導入したにも関わらず顧客の決済ニーズに見合っていなかったために、ほとんど利用されなかったという結果にもなりかねません。そのため、決済手段が数多く存在する今日では、十分な調査を踏まえたうえでどれを導入すべきかを見定め、幅広い客層に満足してもらえるオンライン決済を充実させていくことが大切です。また、決済手段の導入時には、EC サイトの運用、管理などの充実したサポート体制が整っている決済代行業者を利用すれば、より心強いといえるでしょう。

Stripe は、クレジットカード決済を含むさまざまなオンライン決済の導入をはじめとし、情報処理や収益管理など、日々の決済業務の効率化を後押しするツールや機能を幅広く提供しています。たとえば、Stripe Payments ならオンライン決済に柔軟に対応可能で、自社システムの開発を行わずに事業スタイルに合った決済環境を構築できるだけでなく、PCI DSS の全要件を満たした高いセキュリティを確立しているため、消費者が安心できるショッピング体験の提供が可能です。

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