EC サイト決済とは EC サイト上で商品やサービスを購入する際にクレジットカード決済や QR (クイックレスポンス) コード決済、コンビニ決済、銀行振込などを利用して代金を支払える仕組みのことです。
事業者の中には、EC サイトやホームページに決済システムを導入し、商品やサービスをオンラインで販売したいと考えている方もいるでしょう。
経済産業省の令和 6 年度電子商取引に関する市場調査によると、2024 年度の日本国内の BtoC-EC 市場規模は 26.1 兆円で、前年度比で 5.1% 増加しています。また 2025 年の日本のキャッシュレス決済比率は 58% となっており、EC 市場の拡大やキャッシュレス決済の普及を背景に、EC 事業者にとって、顧客が利用しやすいオンライン決済環境を整えることの重要性が高まっています。
本記事では日本で EC サイトに決済を導入する方法や主な決済手段、決済代行会社を選ぶ際のポイント、導入手順について解説します。
この記事でわかること
- 日本の EC サイトに決済を導入する方法には、各決済サービス事業者と直接契約する方法と、決済代行会社を通じて複数の決済手段をまとめて導入する方法があります。
- クレジットカードや QR コード決済、コンビニ決済、銀行振込などから、顧客層や販売方法に合った決済手段を選ぶことが大切です。
- 決済代行サービスを選ぶ際は EC カートとの連携、対応する決済手段、費用、セキュリティなどを比較し、導入後の運用まで考慮することが求められます。
EC サイトに決済を導入するには
EC サイトにオンライン決済を導入するには、大きく分けて、各決済会社と個別に契約する方法と、決済代行会社を通じて複数の決済手段をまとめて導入する方法があります。
どちらが適しているかは、導入したい決済手段、EC サイトの規模、開発体制、運用コストなどによって異なります。
各決済サービス事業者 (PSP) と直接契約する
クレジットカード会社や、PayPay、楽天ペイのような QR コード決済事業者など、利用したい決済サービスの提携事業者と直接契約する方法です。導入する決済手段が限定されている場合や、自社で決済システムを開発・運用できる体制が整っている場合に向いています。
決済代行会社を通じてまとめて契約する
もうひとつは、決済代行会社を介して契約する方法です。決済代行会社を利用すると、クレジットカード、デジタルウォレット、QR コード決済、コンビニ決済、銀行振込など、複数の決済手段をまとめて導入・管理することができます。
EC サイトでよく使われる決済手段
EC サイトでは、さまざまなオンライン決済が利用されています。
総務省の令和 7 年度通信利用動向調査報告書 (世帯編) によると、日本でインターネットを使って商品を購入する際の決済手段では、クレジットカード払いが 79.7% と最も多くなっています。
そのほかにも EC サイトで利用されている主な決済手段と事業者側から見たメリットと注意点を紹介します。
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決済手段 |
事業者側のメリット |
注意点 |
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クレジットカード決済 |
多くの顧客に対応しやすく、高額決済にも向いている |
決済手数料やチャージバック対応が必要になる |
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QR コード決済 |
スマートフォンでの支払いを利用する世代にアプローチできる |
PayPay、楽天ペイ、d 払いなど、サービスごとに決済フローや仕様が異なる |
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コンビニ決済 |
クレジットカードを持たない層へ対応できる |
入金まで時間がかかる |
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銀行振込 |
法人 (BtoB) 取引に使いやすい |
入金確認や振込の手間が発生する |
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デジタルウォレット |
顧客が入力する項目を少なくできる |
対応端末やブラウザなどに条件がある |
顧客層や扱う商品の価格帯、事業者の販売方法により、適した決済手段は異なります。必ずしもすべてに対応する必要はありません。事業に合ったものを優先的に選ぶようにしましょう。
EC サイトに決済画面を追加する方法
EC サイトに決済画面を追加する主な方法を紹介します。
EC カートの標準・連携機能を使う
EC カートや EC サイト構築サービスには、オンライン決済機能が標準搭載されていることも多く、管理画面から利用したい決済サービスの設定ができる場合もあります。
すでにこのような EC カートを利用している場合は、まずは利用中のサービスがどの決済会社や決済代行会社に対応しているかを確認するとよいでしょう。
PSP が提供する決済ページを使う
PSP が用意した決済ページを利用する方法もあります。EC サイトの購入ボタンから決済ページへ移動し、そこで決済を行います。決済情報の処理を決済事業者に委ねる形となるため、自社で決済機能を一から開発する必要がない点がメリットです。
API を使って自社サイトに組み込む
決済事業者が提供する API (アプリケーション・プログラミング・インターフェース) を利用し、自社の EC サイトに決済機能を組み込む方法です。購入フローやデザインを柔軟に設計できる一方、導入には開発リソースが必要です。
こうしたオンライン決済では、決済情報を安全に処理するための仕組みとして、ペイメントゲートウェイが利用されます。
決済代行会社を選ぶ際のポイント
EC サイトに決済システムを導入する際は、手数料だけではなく、EC カートとの連携、利用できる決済手段、セキュリティなどを総合的に比較することが求められます。
自社カートシステムとの連携のしやすさ
利用している EC カートや EC サイト構築サービスが、導入したい決済サービスに対応しているか確認します。
また、標準の連携機能やプラグイン、API や SDK (ソフトウェア開発キット) などの開発ツールが提供されているかも確認しておきましょう。
対応する決済手段の幅
顧客が利用したい決済方法に対応しているかを確認します。クレジットカードだけでなく、デジタルウォレット、QR コード決済、コンビニ決済、銀行振込など、複数の決済手段に対応しているサービスであれば、ニーズの変化や事業の成長に合わせて、後から決済方法を追加することも容易になります。
Stripe Payments なら、カードや Apple Pay、Google Pay、PayPay、コンビニ決済、銀行振込など、複数の決済手段をまとめて導入できます。
費用のトータルコスト
決済サービスの料金を比較する際は、決済手数料だけではなく、初期費用、月額料金、振込手数料、返金やチャージバックに関連する費用など、トータルコストで確認しましょう。
また、決済手段によって手数料が異なる場合や、取引量や契約内容により異なる料金プランになることもある点にも注意が必要です。
セキュリティ体制の信頼性
EC サイトでは、顧客の氏名や住所だけでなく、決済に関する重要な情報を扱います。クレジットカード決済を導入する場合は、PCI DSS 準拠、カード情報の非保持化、不正利用対策、本人認証など、決済サービスが提供するセキュリティ機能を確認しておきましょう。
しかし、セキュリティ対策は決済サービスに任せて終わりではありません。EC サイトの運営者側でも、管理画面へのアクセス管理やシステムの脆弱性対策などは継続して行う必要があります。
EC サイトへの決済導入手順
EC サイトへの決済導入の一般的な流れは次のとおりです。
販売ページと必要な情報を準備する
決済サービスを申し込む際に、EC サイトの内容を確認される場合があります。販売する商品やサービスの内容、価格など、購入に必要な情報を EC サイトに掲載しておきましょう。
事業者名や所在地、連絡先、返品・キャンセルルールなど、オンライン販売に必要な情報も確認します。また、特定商取引法に基づく表記も忘れずに行いましょう。
申し込み・必要書類を提出する
利用する決済サービスを選び、加盟店の申し込みを行います。
申し込み時には一般的に、事業者・代表者、銀行口座、販売する商品やサービスの内容などの情報が必要になります。
決済サービスや事業形態により必要な書類や情報は異なるため、書類不備にならないように、事前に確認しておくと安心です。
加盟店審査を受ける
提出した情報を基に加盟店審査が行われます。審査の内容や必要な期間は、利用するサービス、決済手段、事業内容などにより異なります。
追加情報や書類の提出を求められる場合もあります。決済開始予定日から逆算し、余裕をもって準備しましょう。
EC サイトと決済サービスを連携する
決済サービスの利用が承認されたら、EC サイトと決済サービスを連携します。
EC カートに決済機能が標準搭載されている場合は、管理画面から設定を行いましょう。自社で構築した EC サイトなら、API や SDK を使って決済機能を追加します。また、決済事業者が用意した決済ページを利用する場合は、EC サイトに購入ボタンや決済リンクを設置して決済ページへ誘導します。
テスト決済を行う
本番環境で決済を受け付ける前に、テスト決済を行います。正常に支払いが完了するかだけでなく、注文情報や金額が正しく反映されるか、注文完了後の画面やメールが適切に表示されるかなどを確認します。
返金や決済失敗など、通常の購入以外のケースについても確認しておくと安心です。
本番環境で決済を開始する
テストで問題がないことを確認したら、本番環境に切り替えてオンライン決済を開始します。導入後も、決済成功率や返金、チャージバックの発生状況などを定期的に確認することが大切です。
Stripe でできること
Stripe では、日本の EC サイトの決済に利用できる複数のサービスを提供しています。
たとえば、さまざまな決済方法に対応できる Stripe Payments、構築済みの決済ページを利用できる Stripe Checkout、決済リンクを作成して共有できる Stripe Payment Links などがあります。
Stripe Payments でできること
Stripe Payments は統合型のグローバル決済ソリューションです。成長中のスタートアップから大企業まで、あらゆるビジネスがオンライン、対面、世界各地でスムーズに決済を導入できます。
Stripe Payments の特徴
- 決済体験の最適化: 構築済みの決済 UI、125 種類以上の決済手段、Stripe が構築したウォレット「Link」により、スムーズな顧客体験を実現するとともに、数千におよぶ開発時間を削減します。
- 新市場へのスピーディーな展開: 195 カ国、135 以上の通貨で利用可能な決済オプションにより、世界中の顧客にリーチし、多通貨管理の複雑さとコストを削減します。
- 対面とオンライン決済の統合: オンラインと対面を統合したコマース体験を構築。顧客とのやり取りをパーソナライズし、ロイヤルティを高め、収益拡大を促進します。
- 決済パフォーマンスの向上: ノーコードの不正利用対策や承認率改善のための高度な機能など、カスタマイズ可能で設定が簡単な決済ツールで収益を増加させます。
- 柔軟で信頼性の高いプラットフォームで事業成長: 業界最高レベルの信頼性を備えたプラットフォーム上でビジネスを構築し、拡大。稼働時間は 99.999% を誇ります。
Stripe Payments のオンラインおよび対面決済について、詳しくはこちらをご覧ください。今すぐ開始する場合はこちら。
Stripe Checkout でできること
Stripe Checkout は、ウェブサイトやアプリで簡単に決済を開始できる完全カスタマイズ可能な事前構築済みの決済フォームです。
Checkout の特徴
- 購入完了率の向上: Checkout の決済フォームはモバイル向けに最適化され、ワンクリックで完了する決済フローが構築されています。顧客は支払い情報を簡単に入力し、再利用できます。
- 開発時間を短縮: Checkout を自社サイトに直接組み込むか、顧客を Stripe のオンライン決済ページへ誘導します。数行のコードで実行可能です。
- セキュリティの向上: Checkout が機密性の高いクレジットカードデータを処理し、PCI 準拠を効率化します。
- グローバルに拡大: Adaptive Pricing で 100 以上の通貨および 30 以上の言語に対応し、各地域に合った決済フォームを提示。購入完了率を向上させる決済手段を動的に表示します。
- 高度な機能: サブスクリプションのための Billing、不正利用防止のための Radar など、他の Stripe プロダクトと Checkout を連携できます。
- 柔軟な管理: 決済手段の保存や購入後のアクション設定など、決済体験を完全にカスタマイズできます。
Checkout を活用した決済フローの最適化について、詳しくはこちらをご覧ください。今すぐ開始する場合はこちら。
Stripe Payment Links でできること
Stripe Payment Links は、安全な決済ページをオンラインで簡単に作成・共有できるノーコードソリューションです。
Payment Links の特徴
- 迅速に支払いを受け付ける: カスタムの決済用リンクを顧客に共有することで、単発の支払いも継続支払いも即座に受け付けられます。請求書の発行や複雑なシステム連携は不要です。
- コンバージョンの向上: モバイル向けに最適化されたデザインと無駄のない決済フローで、購入完了率を改善します。
- 時間の有効活用: Stripe Dashboard 上で決済ページを簡単に作成・カスタマイズ・共有。最小限のコーディングで実行できます。
- グローバル展開: 135 以上の通貨に対応し現地の決済手段もすぐに利用できる Adaptive Pricing で、世界中で決済を開始できます。
- 他の Stripe プロダクトへのアクセス: Payment Links を Stripe Billing、Stripe Radar、Stripe Tax などの他の Stripe プロダクトと連携させることで、各種機能を追加できます。
- コントロールを維持: 自社ブランドに合わせて決済ページのデザインや雰囲気をカスタマイズ可能。すべての決済取引を 1 カ所で管理できます。
簡単に開始できる Payment Links のオンライン決済について、詳しくはこちらをご覧ください。今すぐ開始する場合はこちら。
EC サイト決済についてよくある質問
この記事の内容は、一般的な情報および教育のみを目的としており、法律上または税務上のアドバイスとして解釈されるべきではありません。Stripe は、記事内の情報の正確性、完全性、妥当性、または最新性を保証または請け合うものではありません。特定の状況については、管轄区域で活動する資格のある有能な弁護士または会計士に助言を求める必要があります。