企業が目にするさまざまな支払い拒否コードの中でも、「do not honor」支払い拒否コードは一般的なものですが、少し理解しにくいところがあります。

拒否コードにより、企業と顧客の両方で混乱が発生し、フラストレーションの原因となります。業務改善と顧客の維持、そして取引の完全性を求めている企業にとって、この拒否の意味を理解し、効果的に対処する方法を学ぶことは不可欠です。

ここでは、「do not honor」カード拒否の概要とその潜在的な原因、混乱を最小限に抑えながらその拒否に対処するための効果的な戦略について、企業が知っておくべきことを説明します。

この記事の内容

• 「do not honor」拒否コードとは
  
• 取引中に「do not honor」コードが表示される理由
  
• 企業は「do not honor」支払い拒否コードにどう対処するか
  

「do not honor」拒否コードとは

「Do not honor」は、取引中にカード発行会社が企業に送る一般的な支払い拒否コードです。これは、銀行が取引を受け付けるつもりがないことを意味します。

クレジットカードまたはデビットカードの取引を処理するとき、さまざまな拒否コードが表示されることがあります。この拒否コードはそれぞれが異なる問題や課題を示しています。残念ながら、「do not honor」コードには具体的な説明が示されません。そこで、カード保有者は銀行に問い合わせて、拒否された正確な理由を確認する必要があります。多くの場合、問題はすぐに解決でき、取引を継続することができます。

取引中に「do not honor」コードが表示される理由

「do not honor」 拒否コードは、取引が銀行によって受理されなかったときに、銀行によって発行されます。コード自体には拒否の理由は示されませんが、状況によってさまざまな理由が考えられます。

• 残高不足
  これが「do not honor」コードの一般的な理由です。たとえば、ブティックでデザイナージャケットを購入しようとしている顧客について考えてみます。デビットカードが拒否され、「do not honor 」コードが表示された場合、当座預金口座にジャケット代分の残高がないことが理由である可能性があります。この状況はオンラインでも発生する可能性があります。顧客が EC ストアサイトから新しいゲーム機を購入しようとしたときに、その口座に十分な残高がなければ、「do not honor」コードが表示されます。

• 不審な行動
  銀行では、不正利用の可能性を監視するために高度なシステムが採用されています。たとえば、カード保有者が海外旅行中に現地の市場で買い物をしているとします。銀行は、カード保有者の旅行プランを知らないため、これを不審な行動と見なし、取引を拒否する可能性があり、これにより「do not honor」コードが表示されます。これはオンラインでも発生する可能性があります。顧客、あるいは不正行為者が不審なウェブサイトでカード情報を入力すると、その取引は銀行からリスクとして分類され、拒否される可能性があります。

• 1 日の限度額超過
  ほとんどのカードに 1 日の取引限度額が設定されています。たとえば、あるビジネスオーナーが何度も高額な買い物をした同日に、卸売業者で消耗品を購入しようとしたとき、直近の取引がカードの 1 日の限度額を超えていると、「do not honor」コードが表示される場合があります。同様に、顧客がフリーランスプラットフォーム上で複数のベンダーのサービスに支払いをしている場合、その支払い総額がカードの 1 日の限度額を超えると、「do not honor」コードが表示されます。

• カード詳細の誤り
  カード保有者が入力したカード番号、有効期限、Card Verification Value (CVV) のいずれかが間違っていると、その取引は拒否されます。たとえば、レストランの接客係がカード情報の一部をシステムに誤入力すると、その取引は銀行によって拒否され、「do not honor」コードが表示されます。これはオンラインで買い物をしようとした顧客が、誤ったカード情報を入力したときに発生することもあります。

• アカウントに関するその他の問題
  他にも、アカウントが解約されている、カードが有効化されていないなど、アカウントに関する問題は多岐にわたります。たとえば、最近解約されたクレジットカードのアカウントを食料品店で使おうとすると、その取引は拒否され、「do not honor」コードが表示されます。同様に、まだ有効化されていない新しいカードを使ってオンラインで買い物をしようとしても、同じ拒否コードが表示されます。

このような場合、顧客にとって一番良いのは、「do not honor」コードが表示された理由を正確に把握し、問題を解決するのに必要な措置を講じることです。

企業は「do not honor」支払い拒否コードにどう対処するか

企業は、取引中に発生した「do not honor」拒否コードに効果的に対処し、顧客へのサービス中断を最小限に抑えるための戦略を備えておく必要があります。ここでは、企業の対応方法をいくつかご紹介します。

• カード情報の誤りに対応する
  カード番号や有効期限の誤りなど、カードの詳細に誤りがあることが原因で支払い拒否が発生した場合、企業は顧客に正しい情報を入力するよう案内する必要があります。このような場合、顧客へのフィードバックは直ちに行うと効果的です。たとえば、Stripe Checkout を使用すると、顧客が使おうとしているカードが拒否されたら、その旨を顧客に通知することができます。これにより、顧客はエラーを修正したり、もう一度やり直したり、別の支払い方法を使用したりすることができます。

• 不正使用の疑いがある行為を管理する
  カード発行会社に不正行為が疑われた取引は拒否される場合があります。これに企業側で対応するのは難しいことですが、購入時に CVV と郵便番号を提示するよう顧客に義務づけることで、拒否件数を大幅に減らすことはできます。カードブランドや国によって異なりますが、完全な請求先住所などの追加情報を含めることで、支払いの拒否率を改善することもできます。拒否件数が多い状態が続いている場合は、このデータを収集することを検討してもよいでしょう。また、支払い認証に 3D セキュアを導入すると、このサービスに対応している国における支払いの拒否率を低下させることができます。

• 「do not honor」拒否を調査する
  何を指しているのか明確でない「do not honor」拒否がある場合、それに付随するデータを分析することで、カードが拒否された理由を特定できる場合があります。たとえば、顧客がカードを追加しようとしたときに CVV や住所確認システム (AVS) のチェックに失敗した場合は、その問題を解決してから支払いをやり直せば、承認に成功することがあります。クライアントの IP アドレスが対応する国とは異なる国でカードが発行されている場合は、承認されていないカードが使用されたおそれがあり、支払い拒否が正当である可能性があります。

こうしたシナリオすべてにおいて重要なのは、可能な限り顧客をサポートすることです。現在の状況を確実に伝え、必要な手順を踏むことができるようサポートすれば、たとえ取引が拒否されたとしても、優れた顧客体験を維持することができます。