近年、日本ではネットショップが急速に普及し、キャッシュレス決済の需要が高まっています。経済産業省の資料によると、2024 年の日本国内における消費者向け電子商取引 (EC) の市場規模は 26.1 兆円で、前年の 24.8 兆円に比べると 5.1% 拡大しています。特に、クレジットカード決済については、EC サイトでの利用率が全体の約 8 割を占めており、その重要性がうかがえます。

本記事では、ネットショップの代表的な決済方法を紹介し、各決済方法のメリットやデメリット、EC 事業者が決済方法を導入する際のポイントについて解説します。

この記事でわかること

• ネットショップでよく使われる決済方法には、クレジットカード決済をはじめ、電子マネー決済、コンビニ決済などが挙げられる
  
• 各決済方法には、それぞれに異なるメリットやデメリットがある
  
• ネットショップに決済方法を導入する際は、決済ニーズを把握したうえで、どの決済方法を優先的に導入すべきかを判断することが大切
  
• さまざまな決済ニーズに対応可能な Stripe Payments ならオンライン決済に関わる業務の効率化と安全・快適なサイトづくりが実現できる
  

ネットショップで使われる支払い方法一覧

ネットショップで高いコンバージョン率を維持するには、複数の決済方法の導入が欠かせません。そのため、ネットショッピングでよく利用される支払い方法の種類をしっかり把握し、自社に適した決済方法を見極めたうえで導入することが重要です。

以下は、日本国内の EC で利用可能な支払い方法の一覧と利用率です (総務省調べ・複数回答)。このうちクレジットカード決済が全体の約 8 割、続いて電子マネー決済、コンビニ決済が 3 割を超えていることがわかります。

• クレジットカード決済: 79.8%
  
• 電子マネー決済: 43.5%
  
• コンビニ決済: 33.7%
  
• 銀行・郵便局の窓口・ATM での支払い: 23.0%
  
• インターネットバンキング: 23.0%
  
• キャリア決済: 16.3%
  
• 代引き (代金引換): 16.1%
  

こうしたデータを踏まえると、数ある決済方法の中でもクレジットカード決済をはじめとする上位 3 つの決済方法の導入は、機会損失防止のために必須と考えられます。ただし、自社の顧客にシニア世代が多い場合、選択肢として銀行振込や代引きなどを用意しておくと、顧客満足度が向上し、収益拡大を図ることができます。

各決済方法のメリット・デメリット

ここでは各決済方法のメリットとデメリットについて、事業者とユーザーそれぞれに分けて具体的に見てみましょう。

クレジットカード決済

高い利用率を誇るクレジットカード決済。カードによってはポイントやマイルの還元率が高く、分割払いやリボ払い、ボーナス払いなどにも柔軟に対応している点が、多くのユーザーから支持されています。

電子マネー決済

電子マネー決済とは、現金の代わりに金銭のデジタルデータを利用した決済方法です。電子マネー決済には以下の 3 つの方式があります。

• プリペイド型 (前払い): 事前に電子マネーのアカウントにお金をチャージすることで利用可能
  
• デビット型 (即時払い): 銀行口座と紐付けておくことで利用可能
  
• ポストペイ型 (後払い): クレジットカードと紐付けておくことで利用可能
  

コンビニ決済

日本全国のコンビニエンスストアで支払いができるコンビニ決済は、24 時間 365 日いつでも利用が可能なため、ユーザーにとっては非常に便利な決済方法です。

銀行振込

銀行振込は、ネットショッピングにおいて古くから親しまれている支払い方法で、幅広い年代の方に利用されています。これまでは、ネットショップ側が指定する銀行口座に代金を振り込むためには銀行窓口や ATM に出向く必要がありましたが、最近ではパソコンやスマートフォンを使って振り込みが可能なインターネットバンキングも普及しています。

キャリア決済

キャリア決済とは、docomo、au、SoftBank などの大手携帯キャリアが提供する決済サービスです。キャリア決済を利用して商品を購入する場合、携帯電話の通信料金とまとめて代金を支払えるため、個別に決済手続きを行う必要がありません。

代引き (代金引換)

代引きは銀行振込と同じく、日本でネット通販が誕生して以来、多くの利用者から親しまれ、今日でも根強く残る支払い方法です。注文者が商品を受け取る際に、配送業者によって代金が徴収される代引きでは現金対応が一般的ですが、クレジットカード決済を受け付けていることもあります。

ネットショップに決済方法を導入する際のポイント

ネットショップに決済方法を導入する際は、あらかじめ押さえておきたいポイントがいくつかあります。

導入にあたっては、決済代行業者を利用するのが一般的です。代行サービスのメリットは、サービスを活用することによって導入作業の簡素化が図れることはもちろん、ネットショップの開業に必要な準備がよりスムーズに行える点などが挙げられます。

しかし、提供されるサービスは決済代行業者によって異なり、採用したいすべての決済方法に対応しているとは限りません。そのため、まずは優先的に導入したい決済方法と、具体的に自社が必要とするサービスを明確にしておくことがとても重要です。

複数の決済方法を用意することでカゴ落ちを防ぐ

決済方法を導入する際の最大のポイントは、利用者が多い決済方法を用意し、顧客の決済ニーズに応えることです。利用率の最も高いクレジットカード決済は必須ですが、その他の複数の決済方法を組み合わせることで、幅広い客層を取り込むことができ、カゴ落ちの防止につながります。

セキュリティにも配慮する

セキュリティ対策は顧客の信頼を維持し、不正利用による経済的損失を防ぐために極めて重要です。特に、クレジットカード決済の不正利用被害額は年々上昇しています。そのため、あらゆる不正手口に対処できる態勢づくりに徹し、クレジットカード決済の安全性を高めることは、クレジットカード決済を取り扱うすべての事業者が最優先で取り組むべき課題といっても過言ではありません。

とはいえ、自社が独自でセキュリティシステムを管理し、年々巧妙化する不正利用を 100% 防ぐのは非常に困難なことです。そこで、最も効果的な対処法として推奨されているのが、決済代行業者がサービスの一環として提供する不正検知・防止ツールです。これらのツールを利用すれば、不正検知システムの開発に時間やコストをかけることなく、安全性に優れたサイト環境を構築できるようになります。

越境 EC でも利用可能か

日本以外にも海外の消費者を対象に越境 EC 事業を展開したい場合は、現地のユーザーが普段から利用しているローカル決済を取り入れる必要があります。たとえば、アメリカに向けた越境 EC を目指すなら、どの決済方法がアメリカからでも利用可能で、且つよく利用されているかを確認しておくことが大切です。

なお、進出先の国の決済サービスに対応する際は、独自で各国の決済サービスと直接契約をするのではなく、世界の主流な決済方法を取り扱い、グローバルに事業を展開している決済代行業者に依頼するのが一般的です。たとえば Stripe のように、さまざまな国の通貨や言語に対応している代行業者であれば、必要な決済を一括で導入できるだけでなく、顧客のブラウザ設定に基づく言語でオンライン決済を提供することができます。

Stripe Payments でできること

Stripe Payments は、成長中のスタートアップからグローバル企業まで、あらゆるビジネスがオンライン、対面、および世界中で決済を受け付けられるようにする統合型のグローバル決済ソリューションです。

Stripe Payments でできること。

• 決済体験の最適化: 構築済みの決済 UI、125 種類以上の決済手段へのアクセス、および Stripe が構築したウォレットである Link により、スムーズな顧客体験を実現し、エンジニアリング工数を何千時間も節約できます。
  
• 新市場への迅速な展開: 195 カ国、135 以上の通貨で利用可能な越境決済オプションにより、世界中の顧客にリーチし、多通貨管理の複雑さとコストを軽減できます。
  
• 対面とオンラインの決済を統合: オンラインと対面のチャネル全体でユニファイドコマース体験を構築し、インタラクションをパーソナライズし、ロイヤルティを高め、収益を拡大できます。
  
• 決済パフォーマンスの向上: ノーコードの不正利用対策や承認率を向上させる高度な機能など、カスタマイズ可能で設定が簡単な決済ツールにより、収益を増やせます。
  
• 柔軟で信頼性の高いプラットフォームで迅速に成長: 過去の稼働率 99.999% と業界トップクラスの信頼性を備え、ビジネスの成長に合わせて拡張できるプラットフォーム上で構築できます。
  

Stripe Payments がオンラインおよび対面決済をどのように強化できるかについての詳細をご覧いただくか、今すぐ始めることもできます。