EC サイトを構築するための選択肢には、アプリケーションサービスプロバイダー (ASP)、Software-as-a-Service (SaaS)、EC モール、オープンソースソリューション、パッケージソフトウェアなど、さまざまなものがあります。最適なアプローチは、予算、必要な機能、運用方法、成長性などの要因によって異なります。そのため、どのアプローチを選択すべきか、あるいはどこから始めるべきか迷うことがあるかもしれません。

本記事では、設定手順、関連コスト、決済サービス、運用のための重要な考慮事項など、日本で EC サイトを構築する主な方法について説明します。

この記事でわかること

• EC サイトの構築方法には、アプリケーションサービスプロバイダー (ASP)、Software-as-a-Service (SaaS)、EC モール、オープンソースソリューション、パッケージソフトウェアがあります。それぞれの方法には独自の特徴があるため、企業は予算、技術力、柔軟性、セキュリティに適したソリューションを選択することが重要です。
  
• EC サイトの立ち上げに必要なコストと期間は、開発方法によって異なります。手数料や継続的な運用コストは収益性に影響を与える可能性があるため、これらを確認することが重要です。
  
• EC サイトの決済サービスを選択する際は、ターゲットの顧客が使用を希望する決済手段に対応していること、および取引手数料や入金サイクルが企業のニーズと一致していることを確認することが重要です。
  
• EC サイトを設計する際は、最初はサイトをシンプルに保ち、事業の成長に合わせてサイトを拡張できるようにすることが重要です。これにより、必要に応じて変更を実装しやすくなります。
  

EC サイトを作成する前の考慮事項

企業のニーズに適した EC サイトを作成する前に確認し、考慮すべき項目は次のとおりです。

日本の EC 市場の動向を把握する

経済産業省が実施した調査によると、2024 年の日本の B2C 市場規模は 26.1 兆円に達し、前年比で 5.1% 増加しました。

分野別では、食品、衣料品、家電、日用品などの小売業が大きなシェアを占める一方、旅行、チケット販売、動画配信などのサービス分野やデジタル分野も増加しています。企業間取引で構成される B2B EC 市場も継続して拡大を続けており、2024 年には 514 兆円以上となりました\。

小売業における EC 化率は 10% 弱で着実に上昇しており、日本の国内 EC 市場が拡大し続けていることを示しています。

従来のビジネスモデルは、実店舗での販売に限定されることがよくあります。一方で、オンラインの販売チャネルは、個人事業主や中小企業に大きな機会をもたらします。これにより、国内および海外の双方で顧客基盤と販売機会を拡大できます。

EC サイトを作成する目的を明確にする

日本の EC 市場は今後も拡大を続けると予想されます。そのため、次のステップでは、企業が EC サイトを構築する理由を明確にします。

EC サイトを構築する際に企業が取るべき方向性は、その目標によって異なります。目標には、実店舗だけでは対応できなかった地域の顧客へのリーチ、新たな販売チャネルへの拡大、海外販売の開始などが含まれます。

商品とターゲットとなる顧客の選定

EC サイトで提供する商品やサービス、およびターゲットとする層を明確に定義します。商品のメッセージング、ウェブサイトのデザイン、決済手段は、年齢層、ライフスタイル、取引タイプ (B2C や B2B など) に基づいて選択します。

販売地域と運用体制の選択

日本国内のみで販売するか、越境 EC に拡大するかを検討します。販売地域は、配送方法、配送料、対応言語、通貨など、多くの要素に影響を与える可能性があります。

また、商品の登録、注文処理、在庫管理、発送、顧客からの問い合わせの担当者を決定する必要もあります。

必要な機能と予算の概要の決定

EC サイトの構築および運用にかかる予算を決定し、必要な機能を特定します。機能を追加するにつれてコストが上昇する傾向があるため、初期段階ではサイトをシンプルに保ち、事業の成長に合わせて徐々に機能を追加する方が費用対効果が高くなります。

EC サイトの構築方法の選択

EC サイトの構築方法を選択する際は、スタッフの技術力、利用可能な機能の範囲、将来の成長性、セキュリティなどの要素を比較することが重要です。また、初期費用や継続的な月額費用の予算を考慮する必要もあります。

ASP および SaaS

ASP および SaaS は、EC サイトに必要な基本機能をオンラインで提供するサービスです。これらの用語は異なる意味を持ちますが、日本の EC 業界ではしばしば同義で使用されます。

ASP や SaaS を利用することで、自社でサーバーやシステムを構築する必要がなくなり、比較的少ない技術的な手間で EC サイトを立ち上げることができます。これらのサービスの多くには、商品リスト、在庫管理、注文管理、決済処理などの機能があらかじめ組み込まれています。そのため、初めて EC サイトを構築する企業や、すぐに販売を開始したい企業に最適です。

最も人気のある例として、Shopify、BASE、STORES、カラーミーショップなどが挙げられます。

EC モール

EC モールは、複数の企業が出店するオンラインショッピングモールです。よく知られている EC モールの例として、楽天市場、Amazon、Yahoo! ショッピングがあります。EC モールはすでに大規模な顧客基盤を持っているため、顧客を惹きつけやすくなります。

この方法は、顧客獲得を優先し、比較的早く販売を開始したい企業に適していますが、デザインや機能に制限があることに注意が必要です。さらに、出店費用や販売手数料に関連するコストが大きくなる場合があります。

オープンソースソリューション

オープンソースソリューションには、一般に公開されているソースコードを使用して EC サイトを構築する方法が含まれます。例として EC-CUBE や WooCommerce があります。機能やデザインを企業の特定の要件に合わせてカスタマイズできるため、この方法は独自性と柔軟性を重視する企業に適しています。

一方で、これらのサイトの構築や維持には一定の技術的専門知識が必要であり、セキュリティ対策やアップデートを自社で対応する必要があります。この方法は、専門知識を持つスタッフがいる場合や、専用の開発チームがある企業に最も適しています。

パッケージベースのソフトウェア

パッケージソリューションは、EC サイトに必要な機能がバンドルされたソフトウェアを導入し、企業の特定の要件に合わせてカスタマイズするものです。日本のよく知られた EC プラットフォームプロバイダーには、ecbeing や Commerce 21. があります。この方法では、標準機能を使用しながら、カスタム機能の追加や外部システムとの連携を簡単に行うことができるため、カスタマイズを重視する企業に適しています。

ただし、導入やカスタマイズには専門知識が必要になることが多くなります。自社に技術スタッフがいない場合は、開発会社やベンダーのサービスを利用する必要があるかもしれません。

EC サイトの開設にかかるコストと期間

EC サイトの立ち上げに必要なコストと期間は、開発方法によって異なります。初期費用や月額費用、決済手数料や販売手数料、およびサイト公開前に必要な準備期間などを必ず比較してください。

実際のコストと期間は、選択したサービス、必要な機能、カスタマイズの程度によって異なります。さらに、決済処理手数料、販売手数料、広告費用などの追加コストが発生する場合があります。

EC サイトを作成する手順

構築方法が決まったら、EC サイトの立ち上げに必要な準備を進めます。具体的な手順はサービスによって異なりますが、一般的なプロセスは以下のとおりです。

必要なサービスと開発環境の準備

選択した開発方法に対応するサービスに登録、またはアカウントを作成します。サーバーやドメインなど、必要なインフラストラクチャーを設定します。

この段階で、運用体制の設定を開始します。これには、配送方法、配送料、在庫管理など、商品の販売と配送に関する基本的なルールの確立が含まれます。日本で EC サイトを運営する場合は、必須の表示事項や返品特約など、特定商取引法の要件を遵守する必要があります。

デザインと基本設定を行う

次に、EC サイトのデザインと基本情報を設定します。ロゴ、配色、商品カテゴリー、ナビゲーションなどの要素を決定します。顧客が商品を見つけて購入しやすいサイトを作成することに重点を置きます。

事業情報、連絡先、プライバシーポリシーなど、サイト上の他の重要なページを作成します。日本ではスマートフォン経由で支払う顧客が多いため、モバイル対応のサイトにすることが重要です。

商品を追加する

EC サイトに商品を掲載します。商品名、価格、説明、画像、在庫数、サイズ、色など、購入に必要なすべての情報を確実に設定します。

商品情報の誤りは、顧客満足度の低下、返品、否定的なレビューにつながる可能性があります。公開する前に、価格、在庫数、その他の商品の詳細に間違いがないか確認します。

決済手段の設定

EC サイトの決済手段を設定します。これには、クレジットカード決済、コンビニ決済、銀行振込、デジタルウォレットなどがあります。利用できる決済手段や取引手数料は、決済サービスによって異なります。顧客が希望する決済手段にサイトが確実に対応できるように、導入前にこれらの詳細を確認することが重要です。

テスト注文とサイト公開

公開前にテストを実施し、注文が正しく処理されることを確認します。これには、商品の選択、決済、注文確認メール、在庫の更新などが含まれます。スマートフォン、コンピューター、タブレットなど、さまざまなデバイスで顧客が問題なく購入できることを確認します。

問題がなければ、EC サイトを公開し、実際の注文の受け付けを開始します。

EC サイトの決済サービスを選択する際の重要なポイント

EC サイトでは、顧客が使いやすい決済手段を提供することが重要です。また、加盟店手数料、入金サイクル、導入のしやすさ、セキュリティ機能を確認する必要もあります。

決済サービスは顧客が希望する決済手段に対応していますか？

カゴ落ちの一般的な原因の 1 つは、希望する決済手段がないことです。決済サービスが、顧客が最も頻繁に使用する決済手段に対応していることを確認してください。

手数料と入金サイクルは自社に適していますか？

手数料には、取引手数料、月額費用、振込手数料が含まれます。どのような種類の手数料が適用されるかを事前に把握しておいてください。

売上金がいつ入金されるかを確認することも重要です。入金サイクルが長いと、キャッシュフローに影響を与える可能性があります。入金サイクルが自社のキャッシュフローのニーズに合っているかを事前に確認することが重要です。

決済サービスの導入や EC サイトとの連携は簡単ですか？

決済サービスが EC サイトやプラットフォームと簡単に連携できるかを確認します。アプリケーションプログラミングインターフェイス (API)、プラグイン、または事前に構築された連携機能が利用可能な場合、開発の負担を最小限に抑えることができます。

決済サービスにより、セキュリティと Payment Card Industry Data Security Standard (PCI DSS) 準拠の負担を軽減できますか？

クレジットカード決済を処理する場合、カード情報の処理を外部に委託することで、セキュリティや PCI DSS 準拠に関する企業の負担を軽減できます。ただし、利用する決済サービスが PCI DSS に準拠していることを確認するなど、企業には依然として責任があります。

EC サイトでよくある間違いとその回避方法

EC サイトの公開は、プロセスの終わりではありません。それ以降も、顧客獲得、コスト管理、新機能の追加など、長期的な視点でサイトを管理する必要があります。不要なコストを最小限に抑えるには、よくある落とし穴を事前に把握しておくことが重要です。

顧客獲得戦略を確立する

EC サイトを立ち上げても、顧客にサイトを見つけてもらうための戦略がなければ、売上にはつながりません。検索エンジン最適化 (SEO)、ソーシャルメディア、広告、メールマガジンなどの顧客獲得方法を計画することが重要です。

月額費用の把握

月額のサービス利用料に加えて、EC サイトでは通常、決済処理手数料、販売手数料、アプリやプラグインの料金、広告費などの継続的なコストが発生します。

売上が伸びても、コストが過剰に増加すると利益が圧迫される可能性があります。月々の費用は定期的に見直してください。

将来的な成長を考慮する

EC サイトの公開時に機能を増やしすぎると、初期費用や運用上の負担が増加する可能性があります。まずは必要な機能に絞り込み、ビジネスの成長に合わせて追加を検討します。

サービスを導入する前に、将来的に必要な機能を追加できるか、外部サービスと連携できるかなど、成長に対応できるかどうかを確認します。

Stripe Checkout でできること

Stripe Checkout は、ウェブサイトやアプリで簡単に決済を開始できる完全カスタマイズ可能な事前構築済みの決済フォームです。

Checkout の特徴

• 購入完了率の向上: Checkout の決済フォームはモバイル向けに最適化され、ワンクリックで完了する決済フローが構築されています。顧客は支払い情報を簡単に入力し、再利用できます。

• 開発時間を短縮: Checkout を自社サイトに直接組み込むか、顧客を Stripe のオンライン決済ページへ誘導します。数行のコードで実行可能です。

• セキュリティの向上: Checkout が機密性の高いクレジットカードデータを処理し、PCI 準拠を効率化します。

• グローバルに拡大: Adaptive Pricing で 100 以上の通貨および 30 以上の言語に対応し、各地域に合った決済フォームを提示。購入完了率を向上させる決済手段を動的に表示します。

• 高度な機能: サブスクリプションのための Billing、不正利用防止のための Radar など、他の Stripe プロダクトと Checkout を連携できます。

• 柔軟な管理: 決済手段の保存や購入後のアクション設定など、決済体験を完全にカスタマイズできます。

Checkout を活用した決済フローの最適化について、詳しくはこちらをご覧ください。今すぐ開始する場合はこちら。

EC ウェブサイトの作成に関する FAQ