近年、スマートフォンはわたしたちの日常生活に深く浸透し、世界中の多くの人によって利用されています。特にスマートフォンなどのモバイル端末を使って支払いができるモバイル決済は、キャッシュレス決済の 1 つとして注目されており、日本でもさまざまなショッピングシーンでモバイル決済が行えるようになりました。

本記事では、モバイル決済の基礎知識として、日本で使用される主なモバイル決済の種類や市場規模をはじめ、事業者側と消費者側に分けたメリット・デメリットについて解説します。

目次

• モバイル決済とは
  
• モバイル決済の市場規模
  
• モバイル決済の種類
  
• モバイル決済を導入する事業者側のメリットと注意点
  
• モバイル決済を使う消費者側のメリット・デメリット
  
• モバイル決済の導入方法
  
• モバイル決済を導入して決済環境の最適化を目指そう
  

モバイル決済とは

冒頭で解説したように、モバイル決済とは文字どおりスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を用いて行う電子決済方法を意味します。外出中でも現金やクレジットカードを持たずにスマートフォンさえあれば簡単に決済ができることから、利便性を重視する多くの消費者から支持されています。

モバイル決済を利用したい場合は、まずモバイル決済に対応しているアプリをダウンロードし、事前にクレジットカードや銀行口座、電子マネーなどの情報を登録しておくことで決済が行えるようになります。

なお、モバイル決済は、スマートフォンを中心に利用されることが多いことから「スマホ決済」と呼ばれることもあります。ただし厳密にいうと、モバイル決済の定義はより広く、すべてのモバイル端末を指し、スマホ決済は特にスマートフォンを使う場合を指す言葉として理解しておくとよいでしょう。

モバイル決済はキャッシュレス決済に含まれる

モバイル決済とキャッシュレス決済の違いについては、混乱してしまうことがあるかもしれません。キャッシュレス決済は、現金を使用しない決済手段全般を意味します。たとえば、クレジットカード決済もキャッシュレス決済に含まれます。一方、モバイル決済とは、モバイル端末に特化したキャッシュレス決済手段のことです。したがって、キャッシュレス決済の定義はより幅広く、モバイル決済はキャッシュレス決済の一部であるということを覚えておきましょう。

モバイル決済の市場規模

モバイル決済は日本国内だけでなく、世界規模で普及しています。その理由は、通信技術の発展にともない、より多くの人がスマートフォンを気軽に持てるようになったことが背景にあります。また、各国でもキャッシュレス決済の導入を推進しているため、その一環としてモバイル決済も急速に活気づくようになりました。

総務省の情報通信白書 (2024 年版) では「世界のモバイル決済での取引額の推移及び予測」について、2028 年には約 6 兆 1,100 億ドルにも達するとしています。このことからも、モバイル決済がいかに消費者にとって重要な位置付けとなっているかがわかります。

また、キャッシュレス決済全体からしても、年々利用率が上昇しています。総務省が算出した 2024 年の日本におけるキャッシュレス決済比率については、前年の 39.3％ を上回るかたちで 42.8％ に達し、政府が目標としていた 4 割を超える結果となっています。 なお、日本政府は将来的には、この比率が 80％ に達成するよう必要な環境整備を進めて行く方針です。

モバイル決済の種類

モバイル決済は以下の 3 種類に分けられます。

QR コード決済

QR コード決済とは、その名のとおり QR コードまたはバーコードを読み取ることで決済が完了できる方法です。QR コード決済を決済時に利用すると、紐付けされたクレジットカードや銀行口座から代金が引き落とされる仕組みとなります。

QR コード決済には、店舗側が提示する QR コードを消費者のモバイル端末で読み込み、金額を入力することで支払いができる「ユーザースキャン型 (店舗掲示型)」と、消費者のモバイル端末画面に表示された QR コードを店舗側がスキャンする「ストアスキャン型 (消費者掲示型) 」があります。

• QR コード決済の代表例: PayPay、楽天ペイ、FamiPay、WeChat Pay
  

NFC 決済 (非接触 IC 決済)

NFC 決済とは、「NFC」、すなわち近距離無線通信 (Near Field Communication) 技術を取り入れた非接触型 IC 決済を意味します。決済専用端末に自身のモバイル端末をかざすだけでデータ通信が可能となるため、タッチ決済と呼ばれることもあります。

NFC 決済は、クレジットカードや電子マネー、Suica や PASMO などの交通系 IC カードに紐付けることで利用が可能で、NFC 決済を利用した場合、これらのアカウントから引き落とされる仕組みとなります。財布を持ち歩かなくてもコンビニやレストランで決済が完了できるため、さまざまな活用シーンで手軽に利用できることが最大のメリットです。

• NFC 決済の代表例: Apple Pay、Google Pay、モバイル Suica、モバイル PASMO
  

キャリア決済

キャリア決済とは、docomo、au、SoftBank などの大手携帯キャリアが提供する決済サービスで、消費者は商品代金を携帯電話の通信料金とまとめて支払うことができます。そのため、商品を販売する事業者側にとっては、代金回収の手間が省けるだけでなく、代金未回収のリスクを軽減することができます。消費者側にとっても、商品代金と携帯の通信料金を一緒に支払えるため、個々の決済が煩わしいと感じる人や、諸事情によりクレジットカードを持たない人にも向いています。

ただし、キャリア決済の支払は一括のみで利用可能金額には上限があります。そのため、高額商品には使えない可能性もあるため注意しましょう。

• キャリア決済の代表例: d 払い、au かんたん決済、ソフトバンクまとめて支払い
  

モバイル決済を導入する事業者側のメリットと注意点

ここでは、事業者がモバイル決済を導入するメリットと注意点について解説します。

事業者側のメリット

モバイル決済を導入するメリットには以下のようなものが挙げられます。

• 日々のレジ業務を簡素化できる: 現金管理の手間が省けるほか、決済がスピーディーに完了するためレジ周辺が混在しにくくなります。また、釣銭の渡し間違いも発生しません。

• 代金未払いリスクの防止につながる: モバイル決済の場合、売上金の回収は提携する決済事業者側で行われるため、販売者側で自ら回収業務を行わずに済み、未払いのリスクが生じにくくなります。

• 入金サイクルの選択肢が幅広い: 売上の入金サイクルについては、翌日から 1 週間などの比較的短めのサイクルに設定できる場合があります。クレジットカード決済の場合だと入金までに 1 カ月ほどかかるため、より柔軟な入金サイクルをベースにして事業を行えます。

事業者側の注意点

事業者がモバイル決済を導入するに際しては、以下の点に注意しましょう。

• 初期費用・決済手数料・振込手数料: 契約する決済サービスや決済代行事業者に支払う料金について、知らないうちに費用がかさむことのないよう、費用対効果を見定め、料金体系を十分に確認しておきましょう。

• 入金サイクル: 入金サイクルが幅広いというメリットがある一方、実際に自社の口座に売上金が入金されるまでにかかる時間は、利用する決済サービスや決済代行業者によってさまざまです。したがって、モバイル決済の導入の際には、入金までの資金繰りに困らないよう事前にサイクルを調べておくことが大切です。

• 消費者が求める決済手段: 消費者の性別や年代、購入商品によって利用する決済手段は異なります。そのため、自社の顧客の属性などを見極めたうえで、どのモバイル決済手段が最適かを判断しましょう。

モバイル決済を使う消費者側のメリット・デメリット

ここでは、買い物時にモバイル決済を利用すると、消費者にとってどのようなメリットやデメリットがあるのか見てみましょう。

消費者側のメリット

まず、消費者側のメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

• 現金やクレジットカードを持ち歩く必要がない: 先ほどの解説のように、モバイル決済の場合スマートフォンさえあれば決済が行えるため、外出中に財布を忘れた場合でもモバイル決済を提供している店舗や交通機関であれば、支払い時に困ることはありません。

• 決済完了までの時間が速い: モバイル決済ならスマートフォンをかざしたり、QR コードの読み取りだけで代金を支払うことができます。そのため、現金やクレジットカードと比べるとよりスピーディーに決済が完了できます。

• いつでもすぐに購入履歴を確認できる: アプリなどで必要な際にいつでも商品の購入履歴を確認できるため、家計の管理がしやすくなります。

• ポイントの還元によって節約できる: 決済サービスによっては、ポイント還元キャンペーンなどを実施しているため、獲得ポイントを後日利用すれば商品をよりお得に購入できます。

• 個人間送金ができる (QR コード・電子マネー): 決済サービスによっては、家族や友人にモバイル端末からアプリを通して送金することもできます。

消費者側のデメリット

モバイル決済の利用にあたっては以下のようなデメリットもあるため、あらかじめ理解しておきましょう。

• モバイル決済に未対応の店舗もある程度存在する: 店舗によってモバイル決済が使えないといったケースは十分に考えられます。そのため、外出中はスマートフォンに頼り過ぎると、思わぬところで支払いができない場合があるため注意しましょう。

• 通信環境によって決済が完了するまでに時間がかかる: 状況によって通信環境が不安定になることがあります。その場合、通常よりモバイル決済に時間がかかる可能性があります。

• モバイル端末がバッテリー切れだと決済できない: モバイル決済を日常的に利用する場合、スマートフォンのバッテリーが常に十分であることを外出前に必ず確認しましょう。

モバイル決済の導入方法

モバイル決済の導入方法については、直接契約する方法と、決済代行業者を利用して契約をする方法があります。

直接契約の場合、複数の決済手段を導入するに際して、決済サービスごとに個別の契約や審査があり、決済サービスごとに異なる事前準備が必要となります。そのため、直接契約では時間や手間がかかるほか、決済の導入に関する細かな知識を身につけておかなければなりません。

一方、決済代行業者を利用すると、決済の導入にかかるさまざまな業務を代行してもらえます。また、各決済サービスの契約業務の代行に加え、決済代行業者が提供するシステムを利用することで、売上や集客率などを一元的に管理できるため、運用業務の負担も軽減できます。

決済代行業者を利用した導入完了までの流れ

モバイル決済の導入にあたって決済代行業者を利用する場合、以下のような流れになります。

• 決済代行業者への問い合わせと見積もりの依頼
  
• 初期費用や手数料など各種費用の確認
  
• 決済代行サービスの申請手続き・加盟店審査を受ける
  
• 審査の通過および契約手続きの完了
  
• 決済サービスが問題なく使用可能かどうかをテストする
  
• 顧客へのモバイル決済手段の提供を開始
  

なお、モバイル決済が自社サービスで提供できるようになるまでには 1 カ月から数カ月ほどかかる場合があることから、くれぐれも時間に余裕をもって早めに導入準備を始めるようにしましょう。

モバイル決済を導入して決済環境の最適化を目指そう

日常生活においてなくてはならない存在ともいえるスマートフォン、このスマートフォンによる決済手段がより充実し、一般化したことで、私たちの周囲の決済環境はより便利で快適になりました。スマートフォンの普及とともに数々の決済手段が誕生する今日、モバイル決済を導入することは、事業者側に求められる重要要素といっても過言ではありません。したがって、各事業者は十分な調査を行い、どのモバイル決済が適しているかを見定め、幅広い客層に満足してもらえるよう自社サービスの決済環境を整えることが大切です。

Stripe では、さまざまなキャッシュレス決済の導入をはじめとし、情報処理や収益管理など、日々の決済業務の効率化を後押しするツールや機能を幅広く提供しています。たとえば、Stripe Payments なら PayPay などのモバイル決済にも柔軟に対応可能で、自社システムの開発を行わずに事業スタイルに合った決済環境を構築できるだけでなく、PCI DSS の全要件を満たした高いセキュリティを確立しているため、消費者が安心できるショッピング体験を提供することが可能です。

Stripe を活用すれば、決済プロセスの簡素化や運用コストの削減など、多くのメリットを得られるほか、複数の決済方法の導入により、サービス全体としての利便性を高め、売上の向上を図ることができるでしょう。