オンライン講座の作り方とは?メリットや注意点、日本の事例を解説

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  1. はじめに
  2. オンライン講座とは
    1. オンライン講座の事例
  3. オンライン講座の作り方 12 ステップ
    1. 講座のテーマを決定
    2. 対象者を決定
    3. 講座形式を決定
    4. 市場の需要を確認
    5. 講座の先行販売
    6. カリキュラムの設計
    7. 講座の価格・販売目標の設定
    8. 教材の作成
    9. 配信先プラットフォームの選択
    10. 撮影・収録・編集を行う
    11. 告知・宣伝
    12. 配信後のフォローアップ
  4. オンライン講座を作る際に役立つツール
    1. ウェブ会議ツール
    2. ウェブサイト作成システム
    3. e ラーニングシステム
  5. オンライン講座を作るメリット
    1. ビジネスにおける高い拡張性
    2. コストを低く抑えやすい
    3. 高い利益率が期待できる
    4. 不労所得になり得る
  6. オンライン講座を作る際の注意点
    1. 学びの対象を明確に
    2. ポイントを絞る
    3. 一方通行の講座を避ける
    4. 視聴しやすいコンテンツを心がける
    5. 受講生の声に耳を傾ける
    6. 宣伝活動に努める
    7. コンテンツ完成までのスケジュール管理
    8. 複数の便利な決済手段の導入
  7. Stripe Checkout でできること

インターネットの普及にともない、私たちの生活はより暮らしやすく便利になりました。働き方についても同じく、従来に比べると今日ではより多様な業務形態が見られます。オンライン講座の提供・販売もその 1 つで、講座運営側はリモートでサービスを提供できるだけでなく、受講側も場所を問わずに好きなことを学べるため、近年の日本において注目を集めています。

本記事では、オンライン講座とはなにか、作り方やメリット、注意点を踏まえて解説します。

目次

  • オンライン講座とは
  • オンライン講座の作り方 12 ステップ
  • オンライン講座を作る際に役立つツール
  • オンライン講座を作るメリット
  • オンライン講座を作る際の注意点
  • Stripe Checkout でできること

オンライン講座とは

オンライン講座とは、その名の通りインターネットを通じて受けることのできる講座および学習コンテンツを意味します。オンライン講座の場合、インターネットさえあればパソコンやタブレット、スマートフォンを用いてどこからでも受講が可能なため、ライフスタイルに合わせて自由に学べるといった柔軟性がメリットです。

また、オンライン講座から学べる科目・分野は幅広く、子供からシニア世代まで多くの人が気軽に参加できるものも提供されています。このほか、オンライン講座であれば、忙しい人でも空き時間を活用して知識やスキルを身につけたい場合に実用的といえるでしょう。

オンライン講座の具体例としては、以下のようなものがあります。

  • 語学: 日常英会話、ビジネス英語、TOEIC 対策、高校・大学受験対策
  • フィットネス: 筋トレ、ヨガ、ズンバ、バレエ、ピラティス
  • 音楽・楽器: ピアノ、ギター、三味線、琴、ボーカルトレーニング
  • IT: プログラミング、ウェブデザイン、動画編集
  • 美容・健康: メイク、アロマ、スキンケア、ダイエット
  • 資格取得: 簿記、医療事務、行政書士
  • 子供向け学習塾・家庭教師: 受験科目全般、そろばん、作文

オンライン講座の事例

オンライン講座には、上述したようなビジネスから趣味の領域までさまざまなものがありますが、ここではいくつかの事例を見てみましょう。

  • 一般社団法人 KJK
    一般社団法人 KJK (正式名称: 一般社団法人専門職教育情報機構) では、主に福祉・医療の専門職人材育成を目的として、介護士研修や国家試験対策講座など国家資格取得のサポートを行っています。日本の高齢化にともない介護ニーズが高まる中、同機関は、オンライン学習システムを用いて介護福祉士実務者研修を提供しています。これにより、受講生は全国どこからでも一貫して質の高い学びを得ることができます。
  • 日本経済大学
    経済学、経営学を専門とする私立大学の日本経済大学では、情報通信技術 (ICT) の活用によってオンラインでも授業が行われています。そのため、東京キャンパスで開講されている授業を、神戸や福岡のキャンパスに在籍する生徒でも快適にオンラインで受講できるようになっています。

オンライン講座の作り方 12 ステップ

オンライン講座を作るにあたっては、いくつかのステップがあるため、まずはステップとして何をすべきか、何を決めて準備しておくべきかをあらかじめ理解したうえで作業を進める必要があります。

講座のテーマを決定

「何」を教えるのか、教える側の専門知識や経験を活かした分野をもとに、受講者のためになるものをテーマとして選びます。

対象者を決定

教える対象は「誰」なのか、どの年齢層が対象か、初心者レベルまたは経験者が対象なのかといったターゲット層を決めます。

講座形式を決定

ライブ配信またはオンデマンド配信のどちらかを選択します。ライブ配信の場合リアルタイムとなるため、その場で質問に応じたり、討論することができます。しかし、時間帯によっては予定が合わず、受講生が少なくなる可能性もあります。一方、オンデマンドであれば、受講者の好きな時間帯で学べるため、仕事や子育てで忙しい人にとっては比較的受講しやすい形式となります。一方、ライブ配信のようにその場で質問を受けたり、回答することはできません。

市場の需要を確認

事業の第一目的は、オンライン講座というサービスを販売・提供することによって収益を上げることです。したがって、まずは市場をリサーチしたうえで、実際に需要があるかどうかを見極める必要があります。たとえば、YouTube などで簡単な無料講座を開いて、手応えを見てみるのもよいかもしれません。

講座の先行販売

講座の作成前に先行販売を行うことで、需要のないテーマの講座を作成せずに済みます。そのため、まずは先行販売によってニーズの有無を把握しましょう。また、販売時にはコメント欄を設け、受講希望者の関心や意見を反映させれば、より充実した内容の講座を準備することができます。

カリキュラムの設計

受講者側の目線となり、どの順番で学べばわかりやすいかなど、論理的な学習による目標達成が実現できるよう、レッスンや章に分けます。その際、目標から逆算して、プランを組み立てていくとよいでしょう。

講座の価格・販売目標の設定

価格設定は、テーマ、市場価格、講座の形式、時間などによって異なります。一般的に、初心者向け入門講座や全 10 回セットの第 1 回目は、無料または低価格となるケースが多く、専門性が高くなればなるほど、価格が上がる傾向にあります。そのため、上記の項目に加え、作成費用や宣伝費用、目標販売額などを考慮したうえ、費用対効果を見定めながら価格を設定しましょう。

教材の作成

ライブ配信かオンデマンド配信かによって、教材の仕様も変わってきますが、いずれの場合も主にスライドや動画、解説用の資料 (配布用、教員用) を準備する必要があります。作成にあたっては、内容を完璧にするというよりも、受講側にとってわかりやすい内容であることが大切です。

配信先プラットフォームの選択

選択肢としては、ウェブ会議ツール、動画配信サービス、専用の学習プラットフォーム (e ラーニングシステム)、独自ウェブサイトが挙げられます。ここから講座内容や形式に合ったものを選ぶようにしましょう。また、ライブ配信中の録画が可能であれば、配信後必要に応じて編集を加え、参加できなかった有料会員へのオンデマンド配信を行うことも可能です。

撮影・収録・編集を行う

カメラやスマートフォン、パソコン、マイク、照明ライトなどを準備し、撮影を実施します。ライブ配信、オンデマンド、いずれの場合も証明はもちろん、特に音声については聞き取りやすい環境づくりを心がけましょう。

告知・宣伝

販売を目的に、より多くの人にオンライン講座を知ってもらうには、宣伝活動は不可欠です。無料のウェビナーや、ウェビナー後のメールマーケティング、SNS 告知などのさまざまな手法を用いて販促活動を行いましょう。Google 広告や Facebook 広告などの有料広告を利用してみるのも、高い関心を持つ人へのアプローチにつながるかもしれません。ただし、広告費がかさみ過ぎないよう注意しましょう。

配信後のフォローアップ

開講後は、各受講生からの質問やフィードバックに丁寧に対応し、内容の改善や追加コンテンツの作成・提供に努めましょう。フォローアップを適切に行えば、受講生の満足度の向上につながるほか、新規受講生にも講座の価値を伝えやすくなるでしょう。また、講座を受講した結果、収入や生活の質がどのように向上したかなど、受講後の具体的な効果を質問してみるのも、講座を評価する指標として有用です。

オンライン講座を作る際に役立つツール

オンライン講座の作成または実施の際に役立つツール・システムは、以下の通りです。

ウェブ会議ツール

Zoom や Google Meet のようなウェブ会議ツールなら、場所や人数に関係なく講座を行うことができます。また、ブレイクアウトルーム機能によって、大勢の受講者を少人数のグループに分けて討論やグループワークをしてもらうことも可能です。ただし、あくまで会議を目的とするツールとなるため、ツール内で教材を管理することはできません。

ウェブサイト作成システム

独自のウェブサイトを構築してオンライン講座を開講する場合、WordPress や Wix のような専門システムを利用するのも手段の 1 つです。ウェブサイト作成システムなら、システム内で提供されている機能を利用してサイトをカスタマイズできるため、自社ブランドやサービス内容に合ったデザイン設計が実現できます。これに加えて、Stripe のような決済代行業者のサービスを連携すれば WordPress への決済機能、あるいは Wix への決済機能 の導入も可能です。ただし、教材管理機能などは独自で実装しなければならないため、サイトの開発・作成にあたっては、ある程度の知識や経験がないと、ハードルの高い手段といえるかもしれません。

e ラーニングシステム

こちらは「学び」に特化したプラットフォームとなり、学習管理システム (LMS) と呼ばれることもあります。e ラーニングシステムの場合、集客に便利な機能が備わっているほか、教材管理、学習の進捗状況の管理、教材動画やテストの配信などを行うことができます。特に、中・長期的な視野で講座を運用したい際にはおすすめのシステムといえるでしょう。また、講座の作成に関するサポート体制も整っているため、初めての方でも安心して作業を進めることができます。

オンライン講座を作るメリット

ビジネスにおける高い拡張性

オンライン講座を作成するには時間や手間がかかります。しかし、教材やデジタルコンテンツの作成が一度完了すれば、余分な労力を費やすことなく、また、数に制限なく商品の販売・提供をすることができます。つまり、オンライン講座なら、コンテンツ 1 つで複数のプラットフォームから、日本国内だけでなく世界中のユーザーを対象にビジネスを展開できるのです。

コストを低く抑えやすい

当然ではありますが、オンライン講座の場合はリモートでの学習となるため、開講に際して会場費や移動費は不要です。また、講座の形式によって求められるものは多少違えど、いずれも講座配信のためのプラットフォームや決済手段の導入、受講者とのコミュニケーションツールがあれば、運用を開始することができます。

高い利益率が期待できる

オンライン講座の運営には、講座の作成費や宣伝費がかかりますが、それ以外は実質的に利益として残ります。上述したように、実際に会場を借りて講座を開講する場合、会場費や移動費、各受講生に配布する教材にかかる費用が生じます。しかし、あくまでリモートで、尚かつデジタルコンテンツを取り扱うオンライン講座なら、受講生数がいくら増えても諸経費がこれに比例して増えるわけではないため、受講生が増えるほどに、より高い利益率を維持することが期待できるでしょう。また、サブスク形式で定期的にオンライン講座を実施すれば、継続的な収益も見込めます。

不労所得になり得る

オンライン講座には、直接的な労働力をともなうことなく収入を得られるといった、不労所得の可能性を秘めています。もちろん講座の作成にあたっては、初期段階の作業に労力を要しますが、オンライン講座の完成後は、講座開講の度に手間をかけることなく収益を得られるようになります。

特に、講師・受講生の双方が時間帯を気にする必要のないオンデマンド形式であれば、一度完成したコンテンツを繰り返し再利用して販売できるため、追加の経費や時間を割くことなく安定した収入を確保できるでしょう。

オンライン講座を作る際の注意点

オンライン講座を作成する際には以下の点に注意しましょう。

学びの対象を明確に

受講者はオンライン講座から何を得られるのか、その目標を明確化・具体化しておきましょう。これにより進むべき方向が定まり、受講生にとって学習計画を立てやすいカリキュラムを構成することができます。

ポイントを絞る

受講生が混乱しないよう、内容を一気に詰め込み過ぎたり、話が広がり過ぎないよう、ポイントをわかりやすく絞りましょう。そのためには、できるだけ各回の時間を短めに設定し、受講生がスキマ時間に参加しやすくすることも大切です。

一方通行の講座を避ける

受講者が退屈してカリキュラムの途中で離脱することのないよう、参加型要素を取り入れるなどの工夫をしましょう。たとえば 4 択クイズや、ディスカッションを盛り込んだり、オンデマンド形式の場合は質問コーナーや次回までの課題を設けるとよいでしょう。

視聴しやすいコンテンツを心がける

いくら受講生に興味を持ってもらえたとしても、画質が低かったり音声が聞き取りにくいと、内容に集中できず快適に視聴することができず、講座の評価が下がる恐れがあります。そのため、事前のマイク・カメラテストを徹底し、態勢を万全に備えましょう。反対に、高画質にこだわり過ぎて、ファイルが重くなり過ぎてしまうこともあるため、注意が必要です。

受講生の声に耳を傾ける

実際に受講したユーザーからの意見は大変貴重です。そのため、受講生向けに定期的なアンケートを実施するなどして意見を集め、講座内容の改善につなげましょう。

宣伝活動に努める

どんなに優れた講座内容でも受講生が集まらなければ、講座を継続的に実施することは困難です。したがって、自身が教える知識を必要としている多くの人にアプローチできるようなマーケティング戦略を練り、SNS などで効果的な宣伝活動を実施しましょう。

コンテンツ完成までのスケジュール管理

講座コンテンツを作成するには、それなりの時間と手間を要します。カリキュラムの設計やコンテンツの作成途中で頓挫してしまうことのないよう実行可能なスケジュールを立てたうえで、オンライン講座開講に向けた作業に取り組みましょう。

複数の便利な決済手段の導入

クレジットカード決済やコンビニ決済など、広く普及しているオンライン決済を複数準備しておけば、より多くの人がオンライン講座を気軽に購入できるようになります。また、購入後は、細かな受講手続きを踏むことなくすぐに受講可能な体制にしておけば、受講生にとって参加に至るまでのハードルが低くなるでしょう。

Stripe Checkout でできること

Stripe Checkout は、ウェブサイトやアプリで簡単に決済を受け付けられる、完全カスタマイズ可能な構築済みの決済フォームです。

Checkout でできること。

  • 購入率の向上: Checkout の決済フォームはモバイル向けに最適化され、ワンクリックで完了する決済フローが構築されています。顧客は支払い情報を簡単に入力し、再利用できます。

  • 開発時間の短縮: Checkout を自社サイトに直接組み込むか、顧客を Stripe のオンライン決済ページへ誘導します。数行のコードで実行可能です。

  • セキュリティの向上: Checkout が機密性の高いカードデータを処理し、PCI 準拠を効率化します。

  • グローバルに拡大: 30 以上の言語に対応する Adaptive Pricing により、100 以上の通貨で価格をローカライズできます。また、購入完了率の向上につながりやすい決済手段を動的に表示します。

  • 高度な機能: サブスクリプションのための Billing、不正利用防止のための Radar など、他の Stripe プロダクトと Checkout を連携できます。

  • 柔軟な管理: 決済手段の保存や購入後のアクション設定など、決済体験を完全にカスタマイズできます。

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この記事の内容は、一般的な情報および教育のみを目的としており、法律上または税務上のアドバイスとして解釈されるべきではありません。Stripe は、記事内の情報の正確性、完全性、妥当性、または最新性を保証または請け合うものではありません。特定の状況については、管轄区域で活動する資格のある有能な弁護士または会計士に助言を求める必要があります。

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