決済手段ガイド

このガイドでは、Stripe が対応している各種の支払い方法を紹介します。よく検討し、適切な支払い方法を選択して、より多くの顧客を獲得してください。

最終更新日: 2019年7月25日

はじめに

インターネットへのアクセスの普及と利便性を求める顧客の飽くなき欲求に支えられ、Eコマースは世界中で急速に進歩しており、2020 年には 4 兆ドルに達すると予測されています(出典: eMarketer)。しかし、オンライン決済に関して、国際的に展開し、Eコマースがもたらす膨大な機会を利用しようとする企業は、顧客のさまざまな好みに幅広く対応しています。商品の引き渡し条件がまったく異なるだけでなく(たとえば、ヨーロッパや東南アジアで一般的な「商品配送後の代金払い」方式では、代金の回収を期待できるのは商品の配送後になる)、オンライン取引に使用する決済手段自体も異なります。クレジットカードとデビットカードによる決済は、世界全体でオンライン取引の半分でしか使われていません。銀行振込、デジタルウォレット、および現金払いの顧客需要は高く、企業にとっても、リスクを低減し、取引コストを削減できるなどのメリットがあります。

Eコマースの可能性をフルに発揮させるために、企業はこのような各種の決済オプションを用意して、幅広い顧客に対応する必要があります。このガイドでは、特定のビジネスモデルへの関連付けを規定する決済手段の特性に焦点を当て、企業がチェックアウトオプションとして、新たな決済手段を追加する際に尋ねるべき質問を設定できるようにし、Stripe が対応している決済手段の概要を示します。

適切な決済手段の選択

顧客を開拓する際には、堅実な決済手段を採用することが顧客を増やすための触媒となります。 国内市場でのコンバージョンを促進するか、または世界市場への進出を成功させるかどうかにかかわらず、重要なことは、各顧客の好みに合わせられるよう、チェックアウト時に顧客が選べる決済手段の選択肢を用意できるかどうかです。しかし、取引の性質によっては、その特質に応じて特定の決済手段が適切な場合もあれば、そうでない場合もあります。特に、新たに追加する決済手段の価値を評価する際には、自社のビジネスモデルと業務上の制約を考慮に入れる必要があります。

顧客が出発点

前述したように、企業が視野に入れている顧客がどの地域のどの年齢層に属するかによって、決済手段との関連付けは異なります。

決済手段の分布は地域によって大きく異なります。大手ブランドのクレジットカードなど、国際的に利用できる決済手段もありますが、一国内またはその国のある年齢人口に限定されているものもあります。したがって、まず最初にターゲットにする顧客を見極めることが、企業がどの決済手段に重点を置くかを決定する重要な要素となります。Eコマースで利用される決済手段の分布は、世界の地域によって大きく異なりますが、一定の地域内においても異なります。

22%
23%
13%
15%
10%
15%
2%
  • クレジットカード
  • SEPA ダイレクトデビット
  • 後払い
  • Sofort
  • Giropay
  • Paypal
  • その他

たとえば、大手ブランドのクレジットカードはフランスのオンライン取引の80%以上に利用されていますが、近隣のドイツでは25%未満です。その一方、ドイツでは、銀行を利用する決済(口座引き落としまたは口座振替)が取引のほぼ40%に使用されており、ドイツ国内のオンライン取引のうち単独で25%以上を占める決済手段はありません。

決済手段の決定を促すもう一つの要素は、ビジネスモデルそのものです。たとえば、現在普及が進んでいるデジタルウォレットなどの一部の決済手段は、個人消費者向けに設計されており、金額の大きな取引や企業間での決済には利用できません。銀行振込などの他の請求方法は、モバイルでの即座の買い物には適していませんが、企業間の取引には最適です。業種によっては、特定の取引注文額が大きな役割を果たすことがあります。たとえば、平均受注額の高い取引を行う小売業者の場合、コンバージョン率を上げるために、チェックアウト時に消費者信用の決済オプションを提供することも検討できます。

最後に、顧客の好みは根深いものがあるので、企業はこれに敏感でなければなりません。たとえば、ポーランドなどの市場では、消費者はこれまでデジタルウォレットに頼り、企業に決済の認証情報を再使用させないよう認証情報の保管を制限してきました。このことが PayU や Przelewy24 などの決済処理オプションの普及を支えてきました。これらの取引処理では、チェックアウトを済ませた後の顧客の決済情報を企業は保持できません。

チェックアウトの利便性を心がける

決済手段に特定の性質がある場合、企業はそれに対応できるようにチェックアウト処理を適合させる必要があります。

まず考慮すべきことは、決済通貨です。実際のところ、ある種の決済手段は限られた種類の通貨にしか対応していません。また、顧客の購入プロセスの全行程おいて(特に決済手段を選択する際に)、関連付けが可能な価格を顧客に必ず提示することが重要です。たとえば、オランダでよく利用される iDEAL という決済手段はユーロ建ての取引にしか対応していません。

さらに、チェックアウト時の顧客の処理フローも、適合させる必要があります。顧客を別のアプリやサイトにリダイレクトして決済を完了させる決済手段は、このカテゴリに入ります。たとえば、中国で人気のあるウォレットの Alipay による決済では、顧客は別のページへ強制的にリダイレクトされ、追加の認証情報の入力を求められます。この場合、リダイレクトを完了できない顧客に一貫性のあるエクスペリエンスを提供するには、堅牢な受注管理を必要とします。通常、リダイレクトの場合、顧客のチェックアウトをエンドツーエンドで制御することができません。決済を完了することはできますが、元のサイトに戻ることができないため、追加の認証情報を収集するには、決済を進める前に情報を収集しておく必要があります。

さらに、決済手段によっては、決済を完了させるために、顧客の明示的な確認が必要になるため、定期支払いには適用できません。企業に顧客の決済認証情報へアクセスできるようにすることで、指定した期限に継続請求をシームレスに処理できるようになります。しかし、一部の決済手段では、顧客が取引ごとに確認する必要があるため、継続請求が難しくなります。したがって、顧客に直接関与させずに「バックグラウンドで」決済を行う方法をとる企業の場合には、定期支払いを可能にする決済オプションに対応するために、提供するエクスペリエンスを調整する必要があります。

リスク、不正使用、不審請求の管理

企業のリスク要件に合った決済手段を選択することにより、オンラインでの支払いの取り扱いに関連するリスクを予測し、管理することができます。一般的に、決済時に顧客に要求される認証レベルが高いほど、その決済手段で不正な支払いが行なわれる可能性は低くなります。

企業は、どの支払いオプションが不正取引を多く発生させ、決済の不審請求が発生した場合の責任をどこが持つかを考慮する必要があります。一部の決済手段では、取引の完了に必要な認証情報が盗難され、正当な所有者の同意なしに使用される恐れがあります。たとえば、銀行口座の情報やクレジットカード情報などです。このため、決済機構によっては、顧客の認証情報を不正使用して行われた決済について顧客が異議を申し立てることができるようになっているものがあります。この場合には、売上は企業から自動的に回収できます。しかし、他の決済手段では、支払い指示が確実に送信される認証手続きを踏んで、顧客が自分で支払い指示を実行しなければならないものがあります。これらの決済は、通常、取消すことができません。このような決済手段の例として、顧客が自分の銀行口座から特定の銀行口座に売上を送金する銀行口座振替が挙げられます。これらの決済オプションによって、企業は、商品やサービスを確実に引き渡す責任がなくなるわけではありませんが、売上が自動的に回収されないため、不審請求をより詳細に管理できるようになります。イベントチケット会社や高級品のオンラインマーケットプレイスは、理由は分かりやすいですが、認証ベースの決済手段や取消不能な決済手段を強く希望する企業の例です。

決済手段を追加する場合のコストの正確な把握

企業は、顧客のチェックアウトに新たな決済手段を追加する場合のコストとメリットを総体的に考える必要があります。

まず第一に、追加する決済手段自体を技術的に統合するコストを予測する必要があります。これは、前述したように、単に企業のウェブサイトに新しい決済オプションのロゴを追加できるということだけではありません。価格の表示が必要な各種の通貨や、チェックアウトフロー自体の設計、および完了した注文を処理するタイムラインの予定(後述を参照)にまで影響が及ぶ可能性があります。

企業は、複数の決済手段の管理に対応するために必要とされる、継続的な内部コストも考慮する必要があります。複数の決済オプションの管理に関連する内部コストの例としては、新しい決済手段に関連する取引の監視、会計管理、顧客サポートなどがあります。ここで重要な要素となるのは、取引レポートを生成する方法、売上を回収する手段、返金の開始と管理の方法です。

少なくとも、決済手段には、個々の企業のビジネスモデルやマージン、平均取引金額など、考慮べすきさまざなコストの取引構造が内在しています。

決済手段の分類

決済手段に関する以下の3つの質問は、顧客がチェックアウト時に使用する際にどのような体験をするか、決済手段を採用することにどのような意義があるかを理解するのに役立ちます。

決済はどのように完了されるか?

オンラインでの決済を受け付ける企業にとっては、顧客に快適な決済手続きを提供できるようにすることが課題です。次の3種類の決済方法を区別することで、チェックアウトのフローを整えられます。

  1. 企業側からの開始: 顧客は企業に決済情報を提供し、企業は都合の良いときに決済を開始できます。カード情報のみで済むクレジットカード決済や銀行口座振替などの場合です。重要なことは、決済が企業側から開始される場合は、顧客が取引を承認したことも、決済情報が実際に所有者から提供されたことも、企業は正式に確認できないということです。これらの決済手段では、不正使用、決済の不審請求や取り消しなどのリスクが発生する恐れがあります。

  2. 顧客による確認: 顧客は決済情報を提供し、その決済情報の所有者であることを確認します。たとえば、顧客がワンタイムパスワードを受け取ったり、別のアプリやウェブサイトで自分のアカウントにログインするように要求するような決済手段です。これらの決済では、複雑なチェックアウトの経験が必要な場合が多く、決済のたびに顧客の明示的な確認と同意が必要になりますが、企業にとっては、決済に関する情報が不正使用されることがなく、不審請求の際に責任を負わなくても済むというメリットがあります。

  3. 顧客側からの開始: 顧客は、企業が指定した「送金先」に売上を送金するために、必要とされるすべての手続きをとる必要があります。たとえば、指定「送金先」が銀行口座である銀行口座振込の場合です。これらの決済手段は開始するのに顧客のアクションが必要となるため、支払いが滞る可能性があります。しかし、企業にとって大きなメリットは、原則として顧客が決済を取り消せないことです。いったん受領した売上は簡単には返金できません。

企業はどのようにして売上の受け取りを確認できるか?

オンライン商取引での企業側の重要なステップは、注文を受け付けるかの判断です。この判断が行なわれるのは、通常、顧客が決済を完了し、取引による売上が最終的に支払われるという十分な確信が得られる確認通知を企業側が受け取った後になります。次の2つのケースがあります。

  1. 即時確認: 顧客のチェックアウト時に、決済完了の確認通知が行われます。クレジットカードによる決済の場合、企業はクレジットカード会社から決済が完了した旨の通知を受け取ることで、注文処理を進めることができます。実際には、売上はまだ受け取ってはいません(数日かかります)が、取引が最終的に決済されることを確約する正式な通知を受け取ります。

  2. 遅延確認: 決済完了の確認通知は、数時間、数日、時には数週間後に行なわれます。この場合、企業はチェックアウト時に「楽観的」に注文処理を進めるかどうかを決める必要があります。あるいは、最終的に代金が支払われない可能性があるため、決済の確認通知を受け取るまで待つ必要があります。たとえば、銀行振込による決済は、決済の請求が開始されてから顧客の企業の銀行口座に振り込むまでに数日かかります。企業側では、注文を受け付けたことを顧客に通知するチェックアウトフローを設計し、顧客からの確認の通知を受けて、注文処理を進めることを再度顧客に通知する必要があります。

決済の認証情報を保存して再利用できるか?

定期支払いサービスを提供している企業や、今後の取引のためにチェックアウトの手続きを改善しようとする企業は、顧客の決済情報を保存して再利用が可能かどうかを検討する必要があります。次の2つのケースを考慮する必要があります。

  1. 決済情報が再利用可能な場合: 顧客の決済情報を保管することで、顧客に再度情報提供を求めずに、前述のように「企業側からの開始」による決済を行なうことができます。一度情報を提供すれば、顧客が将来の決済時に再度提供する必要はないため、(3D Secure や CVC を使用しない)カードの決済情報は「再利用可能」とみなすことができます。銀行口座振替では、口座引き落としのために顧客の銀行口座の情報が企業側に渡されますが、この場合も「再利用可能」な決済情報が使用されます。

  2. 決済情報の使用が一回限りの場合:顧客は決済ごとに情報を提供します。最も単純な例は現金払いです。顧客が現金を手渡した場合にのみ企業は売上を受け取ります。決済情報を一回限り使用する決済の他の例としては、銀行振込があります。この場合、売上を受取人の銀行口座に送金するために、顧客はその都度銀行に情報を提供します。「顧客側からの開始」と「顧客による確認」のどちらの決済方法も決済情報は「一回限りの使用」です。顧客は、自分で支払いを作成するか、アプリにサインインするか、あるいはワンタイムパスコードを入力するか、いずれの場合も取引ごとに明示的に確認を行う必要があります。企業は顧客が提供した決済情報を再度利用することはできず、その後、決済が発生するたびに顧客による確認が必要とされます。

以上の3つの質問は、企業になじみのない決済手段を分類し、それぞれの企業に適しているかどうかを判断するのに役立ちます。後で、これらのプロパティを使用して Stripe の決済手段の対応状況を説明します。

業界別の検討事項

顧客は、オンラインで迅速かつ簡単に企業とやりとりできることを望んでいます。最良のカスタマーエクスペリエンスを提供するためには、企業の業種、やりとりに使用するメインのチャネル、およびリスクの優先順位を考慮する必要があります。検討に値するガイドラインとして以下のものがあります。

モバイルコマース

モバイルコマースを事業基盤とする企業は、限られた画面サイズでのコンバージョンのしやすさと、チェックアウト時のデータ入力のしやすさに重点を置いています。顧客がインストールしたモバイルアプリによる決済手段で、シンプルな購入手続きが可能です。顧客がアプリ内で支払いを確定するので、確定した決済での不正取引の発生を抑えることができます。中国の Alipay、ベルギーの Bancontact、スウェーデンの Klarna などの決済アプリは、アプリをインストールしていない場合でも、機能限定でモバイルウェブ決済を利用でき、同等の決済が可能です。Apple Pay と Google Pay は、設計からモバイルコマースに適合し、デバイス認証をネイティブで提供します。

オンデマンドエコノミー

取引の最中に即座に注文を処理するオンデマンドエコノミーサービスを提供する企業では、(通常はモバイル上での)コンバージョンを促進する一方で、不正使用のリスクを管理する必要があります。オンデマンドエコノミーでは、取引の成功を即時確認する決済手段が優先されます。クレジットカードや銀行口座振替による決済の場合のように、決済情報を保存してワンタップで確認できるようにすれば、チェックアウトの手続きをさらに短縮できます。

SaaS(Service-as-a-Service)

SaaS(Service-as-a-Service)企業は、定期支払いだけでなく、銀行口座振替で決済可能な金額の大きい支払いにも重点を置いています。クレジットカードや銀行口座振替などの再利用可能な決済情報に対応することで、顧客に定期請求を行うことができます。一方、企業顧客が拠点を置いている国の銀行口座振替に対応することで、取り消しできない方法で、高額注文の支払いを低いコストで決済することができます。SaaS企業の場合、他の決済手段を用意することは、むしろ、顧客のコンバージョンを向上させる最後の手法になることが多いです。

Stripeを選ぶ理由

決済手段を追加するための統合ソリューションを評価する際には、アカウント登録フローの容易さ、統合のしやすさ、複数の決済手段の継続的に運用することの複雑さなど、以下の項目を慎重に検討する必要があります。

すばやいシンプルなアカウント登録

決済手段の追加は面倒で複雑なプロセスです。決済機構との契約上の関係および業務上の関係の両方を築くことを必要とし、これには数週間かかることがあります。この作業には、ベンダーの競合調査、技術仕様のレビュー、取引および支払いの条件の交渉などが含まれます。Stripe では、企業が毎回新しい手続きに労力をかけずに、新しい決済手段をすばやく追加して拡張できるよう、この作業を簡単に進められるようにしたいと考えています。Stripe 既存ユーザの場合、企業が追加したい決済手段をダッシュボードで有効にするだけで済みます。これは、一回限りのアカウント登録プロセスがないこと、タイムラインが長引く審査がないこと、そして面倒な契約交渉に労力をかけなくても済むことを意味します。これにより、企業はソフトウェアやビジネス開発のリソースをより効率的に活用することができます。シンプルな登録フローは、さまざまな決済手段へのアクセスを「売り手」に提供したいプラットフォームやマーケットプレイスにとって、特に価値があるものです。

新しい決済手段を簡単に統合する方法

決済手段の追加を可能にすることは、技術的な統合のリスクと複雑さを伴います。これは、各決済手段で新しい API または新しい支払いサービスプロバイダのいずれかを統合する必要がある場合に特に当てはまります。技術統合のリスクと複雑さを軽減するために、Stripe のSources API では、1つの APIで、カードによる決済およびカードを利用しない決済をの両方を取り扱うことができます。これは、企業が、統一されたフレームワークで開発を一度だけ行ない、サポートをすべての決済手段へ容易に拡張できることを意味します。新しい決済手段を追加するために必要な作業は、ただコード変更を一貫させ、数を減らすことです。場合によっては1行のコードに制限する場合もあります。こうすることで、実装する決済手段に関係なく、最短の開発期間で、維持管理が簡単な、シンプルで洗練されたインテグレーションが実現されます。

すべての決済手段において監視、レポート、支払いを統一化

Sources API を使用した決済手段(カードを含む)を使用した支払いは、Stripe ダッシュボードの一貫性のある表示で、複雑な操作が大幅に軽減され、会計管理が簡単になります。これにより、企業は、注文の処理、顧客サポート、払い戻しなどの定常な業務のために、標準化されたプロセスを開発することができます。これらの決済手段は、Stripe 全体の機能とも連携し、企業は定期支払いや Connect プラットフォームの一部として利用できます。特に Stripe Connect を使用すると、プラットフォームがユーザのそれぞれに複数の決済手段のアクセスを管理しながら、同時にアカウント登録の体験をコントロールできることが、大きなメリットです。最後に、Stripe は、各決済手段の処理の複雑さを抽象化しているため、企業にとっては、世界中の決済手段を扱う際に、不審請求やその他の取り組むべき例外などの要素に対して、単一のエスカレーションポイントと説明責任を用意できるというメリットもあります。

決済手段

ACH デビット

Automated Clearing House(ACH)ネットワークや ACH デビットで銀行口座引き落としの直接決済を行えば、米国に在住の顧客から売上を回収することができます。この場合、顧客には銀行口座の詳細情報を提供してもらい、その情報を銀行口座引き落としに利用する旨の承諾を顧客から取り付けます。ACH デビットの決済の確認には時間がかかり、5 営業日を要することもあります。

また、決済が完了した後でも、代金が振り込まれないことや、不審請求の申し立てを受けることがあります。決済手段として ACH デビットを認めるかどうかその判断には慎重な検討が必要です。ACH デビットに適したビジネスモデルの例としては、Software-as-a-Service(SaaS)の定期支払いや、非営利団体への定期的な寄付金の支払いがあります。ACH デビットに関するリスクの一部は、第三者のサービスを利用して口座の認証情報のオーナーシップを確認できれば、ずっと軽減することができます。

  • 利用が可能な地域
    • 米国
  • 決済手段のタイプ
    • 銀行口座からの引き落とし
  • 決済の完了
    • 企業側からの開始
  • 決済通貨
    • 米ドル
  • 決済の確認に要する期間
    • 5 営業日
  • 不審請求
    • あり
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

ACH 口座振替

米国の Automated Clearing House(ACH)ネットワークでは、利用者は現在利用中の銀行口座から米国の支払い先の銀行口座へ送金ができます。ACH 口座振込の代金回収では、自身の口座から支払いを行う顧客に対し、企業はルーティング番号と口座番号を通知します。

ACH 口座振替での取引は取り消しができず手数料が安価であるため、不審請求の申し立てや高額な取引手数料の支払いを回避したいビジネスモデルに最適です。このため、この口座振込は、B2B の取引や、平均注文金額の高い B2C の取引でよく利用されています。2016 年 9 月以降、ACH ネットワークでは、同日の口座振込のサービスを導入しており、これにより顧客の口座から即座に売上を移動できるようになり、たとえば、1 日に 2 回の決済処理が可能になったほか、企業の口座へは処理の当日に売上が振り込まれるようになっています。

  • 利用が可能な地域
    • 米国
  • 決済手段のタイプ
    • 口座振込
  • 決済の完了
    • 企業側からの開始
  • 決済通貨
    • 米ドル
  • 決済の確認に要する期間
    • 2 ~ 3 営業日
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 支払者のアクションが必要
  • Stripe の対応状況

Alipay

Alipay は中国で普及している電子ウォレットサービスで、Alibaba の関連企業である金融サービスプロバイダ、ANT Financial Services Group が運営しています。2004 年にサービスが開始され、その利用者の数は現在、4 億 5,000 万人を超えています。国内と海外の市場でオンライン取引を積極的に行う中国の消費者を相手に存在感を高めようとしているのであれば、Alipay の対応を検討する必要があります。

中国の消費者は、Eコマースのほか、旅行代金の支払いやオンライン学習、オンラインゲーム、食料品の購入で Alipay をよく利用しています。Alipay ウォレットの所有者はログイン認証情報や Alipay アプリを使ってウェブでもモバイルアプリでも支払いができます。Alipay には、不正使用のリスクが抑えられるといったメリットもあります。決済処理にあたり、顧客のログイン認証情報をもとに確認が行われるようになっており、不審請求の発生率はきわめてわずかです。

  • 利用が可能な地域
    • 中国
  • 決済手段のタイプ
    • デジタルウォレット
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済通貨
    • 米ドル、ユーロ、英ポンド、カナダドル、オーストラリアドル、シンガポールドル、香港ドル、日本円、ニュージーランドドル
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

Apple Pay

Apple Pay は iPhone や iPad、Apple Watch に保存した決済情報をもとに支払いができるデジタルウォレットです。サービスの開始は 2014 年です。Apple Pay では、クレジットカードやデビットカードを登録して iOS のモバイルアプリでの決済に使用できます。2016 年、アップルは Apple Pay のサポート範囲を拡張し、iPhone、iPad、macOS で Safari を使ったウェブ決済を可能にしています。

オンラインで決済を行う場合、決済手段に Apple Pay を選択し、Touch ID や PIN、パスコードで処理の認証を行います。決済の認証情報に加え、請求および出荷に関する、住所、メールアドレス、電話番号といった情報を保存しておくこともできます。Apple Pay では、顧客についての必要な情報が決済時に自動的に提供されるため、チェックアウトで問題が生じることは少なく、Safari ブラウザでアクセスしたサイトや、iOS のモバイルアプリから商品やサービスの購入が可能になり、コンバージョン率が大幅に高まります。

  • 利用が可能な地域
    • Apple Pay がサポートされている地域
  • 決済手段のタイプ
    • デジタルウォレット
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済通貨
    • 米ドル、英ポンド、ユーロ、オーストラリアドル、スイスフラン、香港ドル、シンガポールドル
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • あり
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

Bancontact

Bancontact は 1979 年に開始されたサービスで、その正式な名称は Bancontact/Mr Cash です。ベルギーでの主要な決済手段の一つであり、オンライン取引の 3 分の 1 近くで利用されています。Bancontact による支払いは、顧客が確認すると、ただちに企業に確認が通知されます。ベルギーのオンラインビジネスの 80% 以上が決済手段として Bancontact を提供しており、2015 年には 2,700 万件以上の支払いが Bancontact により行われています。

決済処理の手続きを効率化するため、Bancontact では 2014 年にモバイルアプリを導入しました。このアプリを使用すれば、決済時に表示される QR コードをスキャンして認証処理が行えます。このあとに、PIN によって各取引の確認が行われます。これまでのところ、このアプリの展開は成功しているといってよいでしょう。デスクトップでの取引と比べ 50% 以上利用されており、モバイルデバイスやタブレットデバイス上での取引の 90% でこのアプリが使用されています。E コマースプラットフォームやオンデマンドプラットフォームでのビジネスには、Bancontact は最適なチェックアウトオプションです。

Bancontact では、決済に関する詳細情報は 1 度だけしか使用できません。しかしその一方で、企業は取引ごとに顧客の銀行口座の情報を取得することができ、そのあとの決済処理を、義務付けられたしかるべき認証方法を使い、SEPA ダイレクトデビット経由で処理できます。

  • 利用が可能な地域
    • ベルギー
  • 決済手段のタイプ
    • 認証済の銀行口座からの引き落とし
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済通貨
    • ユーロ
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 支払者のアクションが必要または、SEPA ダイレクトデビットで対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

EPS

EPS は、約 18% の市場シェアを占めるオーストリアのオンライン振替支払いシステムです。このサービスはオーストラリアの銀行と政府が共同開発したもので、オーストリアのオンライン事業の約 80% で採用されています。支払いフローは iDEAL や Giropay と非常に類似しています。

顧客はチェックアウト時に EPS を選択し、銀行名を選択してオンラインバンキング環境にログインします。支払い先の詳細が表示されるのでこれを確認し、支払いの認証を受けます。これで企業への支払いが保証されます。

  • 利用が可能な地域
    • オーストリア
  • 決済手段のタイプ
    • 認証済み口座引き落とし
  • 決済の完了
    • 顧客認証時
  • 決済通貨
    • EUR (ユーロ)
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • なし
  • ドキュメント
  • 同様の決済手段

Giropay

Giropay はオンラインバンキングをベースとしたドイツの決済手段で、2006 年に導入されました。Giropay では、ドイツ貯蓄銀行協会に属する銀行のほとんどで、現在利用中のオンラインバンキング環境から銀行口座の引き落としで完全なオンライン取引が可能です。利用者が Giropay で支払いを確認する場合、2 要素認証または PIN を使用しますが、どちらを使うかは銀行によって異なります。決済はすぐに確定され、企業に支払いが行われます。取り消しはできません。

Giropay がドイツにおけるオンラインチェックアウトに占める割合は 10% 弱です。Giropay は代金回収のリスクのない取引を求めるビジネスモデルに適しています。

  • 利用が可能な地域
    • ドイツ
  • 決済手段のタイプ
    • 認証済の銀行口座からの引き落とし
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済通貨
    • ユーロ
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 未対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

Google Pay

Google Pay は 2015 年に開始されたデジタルウォレットのサービスです。Google Pay を使用すると、顧客は Google アカウントに保存された任意の支払い方法で支払いができます。Google Pay では残高を持つのではなく、支払い方法を Google アカウントに保存し、この情報をオンラインでの支払いに使用します。ユーザーは支払いに関する情報を覚えておいて、手で入力する必要はありません。

Google Pay は Android ネイティブアプリ内とウェブ全体にわたって使用できます (すべてのモバイルデバイスとデスクトップデバイスに対応)。オンライン上で支払いをするには、顧客は Google Pay を支払い方法として選択し、どの支払い情報を使用するか選択します。支払い情報には Chrome、YouTube、Play ストアといった Google の提供するサービスで、顧客がこれまで使用したクレジットカードとデビットカードが含まれます。

支払い情報に加えて、ビジネスは顧客の請求先および配送先住所と連絡先情報をリクエストできます。Google Pay に対応することで、ビジネスはチェックアウトプロセスの負荷を減らし、コンバージョンを増加できます。

  • 利用が可能な地域
    • Google Pay がサポートされている地域
  • 決済手段のタイプ
    • デジタルウォレット
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済通貨
    • 米ドル、英ポンド、ユーロ、オーストラリアドル、香港ドル、シンガポールドル、ニュージーランドドル
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • あり
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

iDEAL

iDEAL はオランダを拠点とする決済手段で、銀行の認証情報で完全なオンライン取引が可能です。オランダの大手銀行はすべて、iDEAL の運営組織である Currence に加盟しています。この結果、iDEAL はオランダで最も普及したオンライン決済手段となっており、オンライン決済全体に占める割合は 55% 近くになっています。

iDEAL での決済では、利用者は現在利用中のオンラインバンキング環境にリダイレクトされます。利用者はそこで 2 要素認証を使い、支払いの確認を行います。実際の使い勝手は、取引している銀行により異なります。iDEAL の決済フローは、それを知ったばかりの企業からはシームレスでないと捉えられる可能性がありますが、オランダの消費者にはよく知られており、評価されています。支払いは取り消しができず、すぐに確定されます。この 2 点は企業にとって大きなメリットです。

iDEAL では、決済に関する詳細情報は 1 度だけしか使用できません。しかしその一方で、企業は取引ごとに顧客の銀行口座の情報を取得することができ、そのあとの決済処理を、義務付けられたしかるべき認証方法を使い、SEPA ダイレクトデビット経由で処理できます。

  • 利用が可能な地域
    • オランダ
  • 決済手段のタイプ
    • 認証済の銀行口座からの引き落とし
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済通貨
    • ユーロ
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 支払者のアクションが必要または、SEPA ダイレクトデビットで対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

Klarna

Klarna は購入ごとにいつ、どのように支払うかを、顧客がより自由に選択できる柔軟な支払いオプションを提供します。ビジネスは前払いで支払いを受け、不正使用や顧客による支払いリスクから保護されます。

現在 Stripe は以下の 3 種類の Klarna 支払いオプションに対応しています。代金後払い用の Pay Later、保管済みの支払い認証情報を使用する Pay Now、分割払い用の Slice It。

Klarna は購入ごとにいつ支払うかを、顧客が柔軟に選択できる複数の支払いオプションを提供します。顧客が支払い方法として Klarna を選択すると、ビジネスは Klarna により即時の支払いを受け、Klarna が返済のリスクを負います。

Klarna では取引ごとに以下の 3 種類の支払い方法があります。Pay Later、Pay Now そして Slice It です。ビジネスはこのオプションの中の 1、2 種類または 3 種類すべてを選んで顧客に提供できます。

Pay Later では顧客は取引を直ちに完了し、全額を後日 (通常 14 ~ 30 日以内に) 支払います。Pay Later が選択されると、Klarna はチェックアウト中に提供された詳細情報を使用して、即時の信用調査を行います。信用調査を完了するために、顧客によっては、生年月日など追加の情報を入力するように指示されることもあります。取引が承認されると、Klarna は即時ビジネスに支払い、通常は顧客に直接請求書を発行して、顧客からの支払いの集金を行います。

Pay Now ではデジタルウォレットに保管済みの認証情報を使用して、顧客は取引について即時の支払いを行います。対応している支払い方法はクレジットカード、銀行送金、銀行の引き落としなどです。新規の Klarna ユーザは、Klarna による即時の認証のために、支払いの認証情報を入力するように指示されます。既存の Klarna ユーザは、以前に保存済みの認証情報を利用できます。

Slice It は分割のクレジット支払いオプションで、顧客は時間をかけて支払うことができます。Slice It を選択した顧客は Klarna の提供する分割支払いプランの中から選択できます (6 カ月払い、金利を避けるために早めに返済する、など)。これを受けて Klarna は即時の信用調査のために追加の情報を収集し、承認決定を発行します。承認されると、Klarna は即時ビジネスに支払い、顧客からの分割払いの集金を行います。これらの各支払い方法において、Klarna はインライン支払い (お客様のウェブサイトでウィジェットに Klarna のログインおよび認証フローが表示される) とホストされた支払いページ (顧客は Klarna のサイトにリダイレクトされ支払い詳細を確認してからお客様のウェブサイトに戻る) を選択肢として提供します。顧客は支払いが確定したら、チェックアウトフローに戻ります。

  • 支払者の所在地
    • オーストリア、デンマーク、フィンランド、ドイツ、ノルウェー、スウェーデン、オランダ、イギリス、アメリカ
  • 支払いの確定
    • Pay Now は即時。ほとんどの国で、Pay Later と Slice It も即時。アメリカとイギリスでは、一時的な信用確認が発行され、5 営業日以内に確定されます。
  • チャージバック
    • 可 (不正使用ではないチャージバックの場合)
  • 返金 / 一部返金
    • 可 / 可
  • 継続支払い
    • 不可
  • 類似の支払い方法
    • 無し

Multibanco

Multibanco は、Sociedade Interbancária de Serviços S.A. (SIBS) が保有および運営するポルトガルの銀行間ネットワークで、ポルトガル国内の 27 の銀行の ATM が接続されています。Multibanco は 1985 年の創業当初、顧客が ATM から企業に支払いを行えるようにするサービスを提供していました。現在は、ATM とオンラインバンキングのどちらからの支払いにも対応しています。

企業は、支払いを処理するための法人番号、照会番号、金額の入力欄、および自社サイトに戻るボタンを含んだページを顧客に提供します。顧客はこれらの詳細情報を使用し、オンラインバンキング経由で、または ATM から支払いを開始します。

このサービスは、顧客が代金を送金する際にプッシュベースで処理および同期を行います。これは、請求可能な Multibanco ソースで作成された請求を直ちに進められるようにするためです。ただし、Stripe が代金を受け取るまで、顧客が取引を完了する方法やタイミングにより、Multibanco ソースは数日間保留されることがあります。

  • 利用が可能な地域
    • ポルトガル
  • 決済手段のタイプ
    • 銀行口座振替
  • 決済の完了
    • 顧客支払い時
  • 決済通貨
    • EUR (ユーロ)
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • なし
  • ドキュメント
  • 同様の決済手段

Przelewy24

Przelewy24 (P24) はポーランドの支払いシステムです。企業とポーランドのすべての大手銀行との間での口座振替に対応しています。このシステムでは、顧客がインターネットベースでの取引の支払いをオンライン振替によって銀行口座から直接行うことができます。

Przelewy24 で支払いを行う場合、顧客は特定のオンライン環境にリダイレクトされます。そこで銀行のサイトにログインし、支払いの認証を受けることができます。ほとんどの銀行については、支払い先の詳細情報 (Przelewy24 の銀行口座) が事前に入力されています。しかし、場合によっては顧客が手動で入力する必要があります。認証に成功すると売上が保証されます。返金は、企業による差戻しでのみ可能となります。

  • 利用が可能な地域
    • ポーランド
  • 決済手段のタイプ
    • 認証済み口座引き落とし
  • 決済の完了
    • 顧客認証時
  • 決済通貨
    • PLN (ポーランドズロチ)
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • なし
  • ドキュメント
  • 同様の決済手段

SEPA ダイレクトデビット

単一ユーロ決済圏(SPEA)は、加盟国内、加盟国間の決済の簡素化を目指す、欧州連合の取り組みの一つです。SEPA 域内におけるユーロ管轄のすべて銀行の口座について直接借方記入扱いが可能になるよう、銀行業務に関する基準を定め、施行しました。

口座からの引き落としにあたり、企業は、対象の顧客の名前と IBAN 形式の口座番号を確認しておく必要があります。一方、決済の確認の一環として顧客は、口座からの引き落としを企業に許可する旨の委任状を承認する必要があります。Stripe ではこの委任状の手続きを代行しており、企業に代わって委任状を作成し、顧客に提出することができます。

決済から 8 週間以内であれば顧客は SEPA ダイレクトデビットでの取引を「一方的に」取り消すことができます。代金は自動的に返金されます。適切な委任状にもとづかない取引については、8 週間を経過した後も、以降の 11 か月間に取り消しが可能です。この期間に、企業(債権者)の銀行と顧客(債務者)との間で仲裁プロセスを進める必要があります。決済から 13 か月を経過した後は、取引の取り消しは認められません。

SEPA ダイレクトデビットは、継続的に請求が発生するビジネスを扱う企業にとって重要性の高い決済手法です。

  • 利用が可能な地域
    • フランス、ドイツ、スペイン、ベルギー、オランダ、ルクセンブルク、イタリア、ポルトガル、オーストリア、アイルランド
  • 決済手段のタイプ
    • 銀行口座からの引き落とし
  • 決済の完了
    • 企業側からの開始
  • 決済通貨
    • ユーロ
  • 決済の確認に要する期間
    • 6 営業日
  • 不審請求
    • あり
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 対応
  • Stripe の対応状況
  • 同様の決済手段

SOFORT

SOFORT は、口座振込をベースとした決済手法で、ドイツとオーストリアで広く利用されています。SOFORT での決済では、利用者は SOFORT のサイトにリダイレクトされます。そこで利用者は銀行のログイン認証情報を入力します。確認の完了時点で、利用者の銀行口座からの振込が行われます。

企業が認識しておくべき重要なことがあります。SOFORT では確認が完了している場合、支払いが行われるのはまず間違いありませんが、支払いが保証されたわけではなく、実際に代金が支払われるまではどうなるかわかりません。支払いまでには通常、2 営業日、最大で 14 営業日を要します。企業側から開始された返金を除き、一度受領された支払いを取り戻すことはできません。金額の小さい取引や利幅の大きい取引の場合、企業は初回の確認が信頼できるのものであると判断し、実際の入金まで様子を見るといった行動は取らないのが普通です。

  • 利用が可能な地域
    • ドイツ、オーストリア
  • 決済手段のタイプ
    • 口座振込
  • 決済通貨
    • ユーロ
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時志向での確認。最終の確認までに通常は 2 営業日、最大で 14 営業日を要する
  • 不審請求
    • なし
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 未対応
  • Stripe の対応状況

WeChat Pay

中国最大手のインターネット企業、Tencent は、ソーシャルネットワーク、通信、メディア、ゲーム、金融など、多岐にわたる分野で多数の Web 製品やモバイル製品を提供しています。Tencent が所有する WeChat は、中国におけるモバイルアプリのリーダー的存在で、月あたり 10 億人を超えるユーザが利用しています。

WeChat は業界をリードするライフスタイル「スーパーアプリ」です。アプリ内にある多数の E コマースとソーシャル機能を通じ、中国国内および世界中で、ユーザ同士のメッセージのやり取りや、人、サービス、企業の連携を可能にしています。WeChat Pay は WeChat アプリ内にある決済ウォレットで、8 億を超えるユーザが利用しています。

中国の消費者は、企業のアプリや企業のウェブサイトにおいて、商品やサービスの代金の支払いに WeChat Pay を利用できます。ユーザは、ゲームや E コマースのほか、旅行代金の支払いやオンライン学習、食料品の購入で WeChat Pay をよく利用しています。

  • 利用が可能な地域
    • 中国
  • 決済手段のタイプ
    • デジタルウォレット
  • 決済の完了
    • 顧客による確認
  • 決済通貨
    • 英ポンド、香港ドル、米ドル、日本円、カナダドル、オーストラリアドル、ユーロ、シンガポールドル
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • あり
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 未対応
  • 同様の決済手段
  • Stripe の対応状況

カード

各種カード(Visa、Mastercard、American Express、Discover、Diners Club、JCB)は全世界で最も広く利用されている決済手段です。クレジットカードの場合、追加の手数料が発生しないよう一定の猶予期間内での返済を約束することで、利用者は現金の借入れができます。また、利用者は利子を取られることを条件に、一定の借金の残高を残したままにできます。一方、デビットカードでは、カード決済が簡単にできますが、このカードは特定の銀行口座とリンクしており、決済時には、この口座から直接、代金が引き落とされます。

Visa と Mastercard は世界でも有数のカードネットワークです。両者はともに他に類のない決済処理システムとして機能し、消費者に直接カードを発行することはなく、代わりに自社のブランドを銀行や金融機関に貸与し、カードの発行を代理で行うことを許可しています。American Express もまた、決済処理システムとしての役割を果たしていますが、Visa や Mastercard とは異なり、消費者に対し自社で直接カードを発行しています。American Express の場合、主に対象としているのは高額の買い物をする消費者であり、利用金額は Visa や Mastercard と比べ高額になっています。

  • 利用が可能な地域
    • 全世界
  • 決済手段のタイプ
    • カード
  • 決済の完了
    • 企業側からの開始
  • 決済通貨
    • 135 以上の通貨
  • 決済の確認に要する期間
    • 即時
  • 不審請求
    • あり
  • 返金 / 一部返金
    • あり / あり
  • 継続支払い
    • 対応
  • Stripe の対応状況

Stripe の決済手段の対応状況

Stripe は現在、米国、欧州、アジアでよく利用されている複数の決済手段に対応しています。また、各地域でよく利用されている決済手段を継続して評価し、将来的にコンバージョン率の大幅な向上につながると考えられる決済手段についてはサポートを行います。

サービスの利用地域
米国
欧州
その他の地域(日本を含む)
ACH デビット
対応
非対応
非対応
ACH 口座振替
対応
非対応
非対応
Alipay
対応
対応
yes
Apple Pay
対応
対応
対応
Bancontact
対応
対応
非対応
EPS
対応
対応
非対応
Giropay
対応
対応
非対応
Google Pay
対応
対応
対応
iDEAL
対応
対応
非対応
Klarna
招待制ベータ
招待制ベータ
非対応
Multibanco
非対応
対応
非対応
SEPA ダイレクトデビット
対応
対応
非対応
SOFORT
対応
対応
非対応
P24
対応
対応
非対応
WeChat Pay
対応
対応
対応
クレジットカード
対応
対応
対応
  • 対応
  • 招待制ベータ
  • 非対応
Back to payments
You’re viewing our website for Germany, but it looks like you’re in the United States. Switch to the United States site